効果的なブランディング戦略

中小企業のブランディング/基本戦略

中小企業のブランディング/基本戦略

 

ブランディングとは、会社名や商品・サービスの認知度を高める活動のことです。

 

ブランディングの結果、会社名や商品・サービスの認知度が高まると、必然的にブランド力がついてきます。

 

会社名や商品・サービスのブランド力が高まると市場影響度が高まり、競合他社よりも優位な立場で競争を展開することが可能となります。

 

なお、ブランド力と認知度は相関関係にあり、ブランド認知度が高いほど、ブランド力も高まります。

 

従って、ブランド認知度を如何に高めるかが、ブランディング成功のポイントといえます。

 

 

中小企業に適したブランディング戦略とは?

 

中小企業のブランディングを成功させるには、基本の戦略を理解することが大切です。

 

中小企業がとるべきブランディングの基本戦略は、大企業と同じ手法を用いないことです。

 

大企業のブランディングは、多額の広告宣伝費を投じて、不特定多数の母集団に対して商品やサービスの認知度を高める手法が用いられます。

 

この方法を展開すると下記のサイクルが確立され、企業の成長発展が加速します。

大企業のブランディングサイクル

① 多額の広告宣伝費投入

② ブランディング展開

③ 商品・サービスの認知度向上

④ 商品・サービスの大量消費

⑤ 投資コストの回収

 

大企業は上記サイクルを適宜展開することでブランド力と市場影響度を維持しています。

 

 

一方、中小企業はどうでしょうか?

 

資本力に乏しい中小企業が大企業のブランディングサイクルを展開しようとすると、最初の「多額の広告宣伝費の投入」の段階で躓いてしまいます。

 

仮に多額の広告宣伝費を投入して不特定多数の母集団に向かってブランディングを行ったとしても、多くの中小企業は商品やサービスの供給能力に限界がありますので、大量消費に耐えうる販売体制が整っていません。

 

当然のことながら大量消費に対応しなければ、投資コストを十分に回収することもできません。

 

このことからも、中小企業は大企業とは違う手法で、ブランディングを展開しなければならないことがお分りになるかと思います。

 

 

 

中小企業のブランディング戦略で最も重要な要素は?

 

中小企業のブランディングを成功させるには、徹底した大企業との差別化が欠かせません。

 

差別化の中でも、伝える内容と伝える相手は最も重要です。

 

なぜなら、伝える内容と伝える相手を誤ってしまうと中小企業のブランディングは簡単に失敗に終わってしまうからです。

 

「伝える内容」は、大企業とは一線を画した技術ノウハウやサービスノウハウ等々、大企業には真似ができないノウハウでなければなりません。

 

特徴ある独自ノウハウや商品・サービスがあれば、大企業や競合他社の脅威を受けることなくブランディングを展開することができます。

 

独占市場を築くのも難しいことではありません。

 

一方、特徴ある独自ノウハウや商品・サービスがなければ、常に大企業や競合他社の脅威を受けることになり、ブランディングは困難を極めます。

 

独占市場を築くどころか、その他大勢の中に埋もれてしまい、そこから脱却することもできないでしょう。

 

「伝える相手」は、大企業とは違う独自ノウハウに裏打ちされた自社の商品やサービスを必要としている特定集団に限定しなければなりません。

 

自社の商品やサービスを必要としている特定集団とは、顕在顧客(既存顧客)と潜在顧客(見込顧客)のことです。

 

自社の商品やサービスを必要としていない不特定多数集団へ向けたブランディングはお金の無駄遣いです。

 

 

中小企業のブランディング戦略の最終ステップ

 

伝える内容と伝える相手が明確になったら、あとはブランド情報を発信するのみです。

 

顕在顧客(既存顧客)に対しては、紙媒体(パンフレットやチラシ)或いは、インターネットを活用したメールマガジン等の手法でブランド情報を発信することができます。

 

独自ノウハウや商品・サービスの価値が上がれば自然と口コミ効果が高まり、新規顧客の獲得に繋がっていきます。

 

一方、潜在顧客(見込顧客)に対するブランド情報の発信は、工夫と努力が必要です。

 

なぜなら、紙媒体やインターネット広告を活用しても、多額の広告宣伝費がかかるばかりで、十分な効果が伴わないからです。

 

潜在顧客(見込顧客)に対するブランディングで最も重要なのは、インターネット上にプラットホーム(自社の足場)を保有することです。

 

 

インターネットは全世界と繋がっています。

 

情報の双方向性があり、情報取得者と情報発信者のニーズを同時に叶える環境も整っています。

 

自社が保有するプラットホームから、潜在顧客(見込顧客)が求める貴重な情報を発信することができれば、効率的に新規顧客を獲得することができます。

 

プラットホームで最も効果的なのはホームページ上で独自ノウハウを公開する方法ですが、フリーのSNSや投稿サイトを活用するのもひとつの手段です。

 

インターネット上のプラットホームは運用コストが安価ということも大きなメリットです。

 

 

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