業績改善は会社の数字の開示から

会社の数字を開示しないダメな社長

会社の数字を開示しないダメな社長

 

中小企業の経営者が社員の仕事ぶりをみて、色々と思うことがあるだろう。

 

☑もっと利益を意識して働いてほしい

 

☑もっとロスや無駄を省いて働いてほしい

 

☑もっと効率の良い人員体制で働いてほしい

 

など等、思わず口に出して社員に要望すると「十分に考えてやってます」という返事が返ってくることもあるだろう。

 

ロス、無駄、効率は、全て会社の利益に直結する重要な要素である。

 

従って、「十分に考えてやってます」という抽象的な返答ではなく、「今月は先月よりも〇〇万円のムダとロスが省けました」といった、具体的な返答がほしいものだ。

 

会社の利益に貢献する経営改善を推進するには、当事者に利益意識を持たせる必要がある。

 

当然ながら、利益意識のない経営改善は、ただの行き当たりバッタリであり、労力と時間を無駄に消費する愚行にしかならない。

 

利益意識を高めるためにすべき事は難しくない。

 

社員に対して、会社の数字を開示し、数値目標を示すだけでよい。

 

じつは、会社の数字を利益に至るまで社員に開示している中小企業は多くない。

 

数値目標など、なおさらである。

 

会社の数字を知らない社員は、経営改善の数値目標はもちろんのこと、会社の利益すら分からない。

 

例えば、会社の数字を開示していない中小企業では、会社が儲かっているのか否かを社員が理解できていないことが殆どである。

 

わたし:「この会社儲かってますか?黒字経営ですか?」

 

社 員:「儲かってるんじゃないですか?たぶん...」

 

この会話は、わたしが赤字経営に陥っている中小企業の再建調査で行った社員面談の一幕である。

 

自分が働く会社が儲かっていると思っている社員が、日ごろから必死でロスや無駄をなくそうと努力するだろうか?

 

恐らく、しないだろう...。

 

 

会社の数字を開示しなければ社員は変わらない!

 

社員に対して会社の数字を開示しないと、効果的かつ効率的な経営改善などできるものではない。

 

また、会社の数字が開示されていなければ、たとえ会社のロスやムダを省いたとしても、社員自身がその改善効果を実感することができない。

 

改善効果が分からないということは、経営改善の収益効果が分からないということだ。

 

このように、会社の数字を開示しない会社では、

 

日々、

 

経営者:「ちゃんとやっているか?」

 

社 員:「はい、ちゃんとやってます。」

 

という抽象的なやり取りで、行き当たりバッタリの会社経営がまかり通ることになる。

 

会社の数字を開示することなく、このような抽象的なやり取りを続けていると、ほんの些細な判断ミスで会社の業績が悪化することがある。

 

事実、わたしが関わった倒産の危機に瀕した中小企業は、たとえ年商規模が50億以上であっても、社員に対して会社の数字を開示している会社は殆どなかった。

 

最終的な利益を正確に把握している社員は限りなくゼロに近く、幹部社員であっても、辛うじて把握しているのは、会社の売上だけである。

 

この程度の数字しか把握できていない会社の業績が悪化するのは当たり前である。

 

むしろ、失敗しか道がないといっても過言ではない。

 

 

会社の数字は経営の道しるべ!!

 

会社の数字は、会社経営の道しるべとなる重要な指標である。

 

経営者は、会社の数字を頼りに経営改善を推進し、利益を拡大していくのだ。

 

また、経営者が会社の数字の重要性を意識し始めると、様々なメリットが業績に表れてくる。

 

例えば、社員に対して会社の数字を開示すると、具体的な数値目標を掲げて効率的かつ効果的に経営改善を進めることができる。

 

また、数値目標という共通言語が導入されると、それぞれの立場の社員達が、同じ目標に向かって経営改善に取り組むことができる。

 

会社の数字は全社員に対して開示するのが望ましいが、最低でも事業部長等の経営幹部に対する数字の開示は必須だ。

 

例えば、ある事業部の利益が拡大されれば、その事業部長の手腕を評価することが可能になる。

 

逆に、利益が減少していれば経営者自ら出向いて経営指導を行い、その事業部長と共に経営改善を進めることができる。

 

お互い数字という共通言語を持つことで正しい経営判断が可能となり、会社の経営はますます安定していく。

 

もしも、数字という共通言語がなければ、勘と経験に頼った会社経営に偏り、ひとつの誤った経営判断が致命傷になる場合がある。

 

赤字経営の経営者ほど、社員に対して会社の数字を隠したがるが、数字の開示なくして、正しい会社経営などできるものではない。

 

経営者と社員が会社の数字を共有することは、安定経営に欠かせない要素でもあるのだ。

 

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