中小企業の利益拡大戦略

中小企業の利益拡大を図る経営戦略

中小企業の利益拡大を図る経営戦略

 

会社の数字は、様々な事業収支の集合体で、形作られていきます。

 

従って、会社の収益構造を正しく把握することができなければ、どこに利益の源泉があり、どこに損失の原因があるのかを発見することができません。

 

中小企業が利益を拡大するには徹底的に事業の収支構造を分解し、損失(赤字)を排除することが大切です。

 

例えば、一つの会社の中に、A事業部とB事業部があった場合、その会社の収益構造は2つの事業収支に分解することができます。

 

更に、夫々の事業部が販売する商品が各々5種類あったとすると、収益構造は2事業部×5商品、合計10の事業収支に分解することができます。

 

全ての事業収支が黒字体質で利益が出ていれば問題ありませんが、多くの中小企業は必ずといっていいほど、利益がマイナス(赤字体質)の赤字収支の事業、或いは商品が混入しています。

 

当然ながら会社全体の収支が黒字であっても、赤字事業、或いは赤字商品が混入していれば会社の収益性は低下します。

 

会社全体から事業へ、事業から商品へと、事業収支を細分化する分解イメージは下図の通りです。

 

 

このように、事業の収支構造は、事業や商品毎に細分化することができます。

 

そして、細分化した各事業収支の損益が明確になれば、利益拡大の経営戦略を効率的に展開することが可能となります。

 

 

利益拡大を図る経営戦略の基本ポイント

 

利益拡大の経営戦略の基本ポイントは、

 

黒字収支は、利益の最大化を、

 

赤字収支は、黒字化を目指すことが基本となります。

 

黒字収支は緊急性が低いですが、赤字収支は緊急性があります。

 

なぜなら、赤字収支は癌細胞のごとく増殖スピードが速く、会社全体を蝕む元凶になり得るからです。

 

従って、赤字収支を見つけた場合は、待ったなしで対処する必要があります。

 

赤字収支の黒字化を図るうえでの判断基準は「貢献利益」を用います。

 

貢献利益とは、その事業、又はその商品が会社全体の利益にどの程度貢献しているのかを表す利益指標です。

 

貢献利益算定の損益構成は下記の通りです。

項目

補足

売上

事業単体又は商品単体の売上

売上原価

事業単体又は商品単体の売上に連動する原価

売上総利益

売上-売上原価

直接経費

事業単体又は商品単体の売上に連動する直接経費

貢献利益

売上総利益-直接経費

本部経費等

事業単体又は商品単体の売上に連動しない本部経費や間接経費

営業利益

貢献利益-本部経費等

 

貢献利益が黒字

貢献利益が黒字であれば、更に利益が最大化するような経営改善を推進します。

 

貢献利益が減少傾向、或いは、貢献利益が黒字であっても営業利益が赤字の場合は、営業利益が黒字化するような抜本改革を断行します。

 

 

貢献利益が赤字

貢献利益が赤字であれば、貢献利益が黒字化するような抜本改革を断行します。

 

貢献利益黒字化の見通しが立たない場合は、事業閉鎖、商品終売等、損失の流出を止める経営判断を下します。

 

 

赤字収支の黒字化、黒字収支の利益最大化のコツはムダムラの解消にある

 

事業や商品が赤字収支となっている場合は、必ず、どこかにムダムラが潜んでいます。

 

倒産するような会社は、会社全体の損益(事業収支)は辛うじて把握していても、事業毎、或いは商品毎の損益(事業収支)まで把握していないケースが非常に多いです。

 

会社の損失原因が特定できれば適正な対策を講ずることができますが、損失原因の特定ができなければ、全て的外れな対策しか講ずることができません。

 

「いろいろと手を打ってはいるが、会社の業績が一向に良くならない」というパターンの会社は、殆どが的外れな対策を講じている可能性が高いです。

 

 

的外れな対策は、労力と時間のムダです。

 

1円たりとも利益に貢献することもありません。

 

従って、日頃から、事業や商品毎の細分化した収支をしっかり把握することが大切です。

 

正しい収支状況が把握できていれば、収支が悪化する前に様々な経営改善策を講ずることが可能となります。

 

そして、会社を生かすのは、売上ではなく、利益である、ということを常に意識することが大切です。

 

中小企業の場合、

 

100億円の売上に対して利益1億の会社より、

 

10億円の売上に対して利益1億の会社の方が、よほど将来性があります。

 

利益を拡大するためには、目指すべき目標を、売上ではなく、利益に向けることが大切です。

 

 

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