人材育成のカギは経営者が握っている

中小企業の人材育成を成功させる人事戦略

中小企業の人材育成を成功させる人事戦略

 

中小企業の人材育成を成功させる人事戦略とは、経営者が社員の活動を徹底的にサポートする体制を構築する戦略展開のことである。

 

会社の業績を上げるために、経営者の方針に則り、営業、製造、開発、等々、会社のあらゆる現場で手足を動かし、会社の事業活動を推進しているのは社員である。

 

社員の活動がなければ、業績は上がらず、事業そのものも成立しない。

 

当然ながら、社員の活動の質が優れていれば業績が上向くが、社員の活動の質が劣っていれば、業績は自ずと悪化する。

 

つまり、社員の活動の質を上げる取り組みこそが、人材育成の本質といっても過言ではない。

 

とはいっても、社員の活動の質を上げる有効な人材育成方法はあるのだろうか?

 

例えば、一般的な中小企業の人材育成方法は、勉強会やセミナー機会、或いは教育教材などを社員に与え、社員の能力開発を行うが、多くの教育は、効果に即効性がない。

 

教える立場の人間に必要なのは「あきらめのわるさ」というように、そもそも教育とは、結果が出なくても、根気強く教育し続けるところに本質がある。

 

そう考えると、営利目的で事業活動している会社にとって、人材育成ほど非効率な投資はない。

 

過去に再建に関わった中小企業での話である。

 

その中小企業は、売上の10%を人材育成費用として社員の教育に循環投資していた。

 

教育内容は経営者が良いと思った教材、セミナー、勉強会等々、さまざまだったが、全て、経営者の独断で決めた人材育成プログラムを、一方的に社員に押し付けているものばかりだった。

 

 

経営者は、人材育成に力を注いでいるという強い自負心を持っていたが、多くの社員は一方的な人材育成に疲弊していて、教育効果は業績にも表れていなかった。

 

売上は下がる一方だったし、問題社員の言動も是正されていなかった。

 

再建開始時に、一番初めに手を付けたのは、人材育成費用の削減だったのは言うまでもない。

 

それでは一体、中小企業の社員の活動の質を高める人材育成の戦略とは、どのようなものなのだろうか?

 

日頃から人材育成に頭を悩ましている中小企業経営者は少なくないと思うが、経営者が社員の活動を徹底的にサポートする人材育成体制を構築すると、効果的に社員の活動の質がみるみる上がっていく。

 

 

費用対効果の高い人材育成戦略とは?

 

中小企業にとって、人材育成ほど重要な取り組みはない。

 

なぜなら、人材が育成されて組織力が強化されると、会社の業績がグングン伸びるからだ。

 

中小企業の人材育成で、最も費用対効果の高い育成方法は、経営者が社員の活動を徹底的にサポートする体制を構築する戦略展開にある。

 

具体的には、PDCAサイクルで社員の活動を徹底的にフォローする人材育成体制を構築することである。

 

事業活動は、経営計画(Plan)、行動(Do)、実績検証(Check)、計画改善立案(Action)のPDCAサイクルで回っている。

 

そして、PDCAサイクルは、会社の階層に応じて、役割分担が決まっている。会社の階層は、戦略を担う経営者、戦術を担う経営幹部、戦闘を担う社員と、3つの階層に分かれている。

 

社員が担うPDCAサイクルは、「活動部分(Do)」である。

 

そして、経営者(経営幹部)が担うPDCAサイクルは、残りの3つの「P・C・A」である。

 

階層毎の役割を整理すると下表の通りになる。

階層

経営計画

(Plan)

行動

(Do)

実績検証

(Check)

計画改善立案

(Action)

経営者・経営幹部

 

社員

 

 

 

 

社員の行動(D)の中には、社員なりのPDCAサイクルが存在しているが、社員の行動(D)に対して、経営者の関与(PCA)が薄ければ、PDCAサイクルを通じた人材育成効果は弱くなる。

 

一方、社員の行動(D)に対して、経営者がPCAの役割で積極的にサポートし、PDCAサイクルを経営者と社員の協業で推進することができれば、人材育成効果が高くなる。

 

 

社員の行動(D)に対して、会社全体がサポートする人材育成体制が構築されると、社員の活動の質がみるみる向上する。

 

当然ながら、社員の活動の質が上がれば、業績も上がる。

 

つまり、PDCAサイクルで社員の活動を徹底的にフォローする人材育成体制が構築されると、効果的な人材育成が実現できると同時に、会社の業績向上効果も得られるのだ。

 

下の図は、人材の成長と会社の成長を図解したものである。

 

 

多くの中小企業は、社員の行動に対して十分なサポート体制が構築されていないために、人材育成が不十分で、社員の力が十分に活用されていない。

 

また、教育の本質を理解せずに、費用対効果の低い人材育成を推進している中小企業も多く見受けられる。

 

資本力ない中小企業は、基本に忠実に、経営者が徹底して社員をサポートすることが、費用対効果の高い人材育成を成功させる秘訣である。

 

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