経営者の悩みの中で、組織（人事）の問題は群を抜いている。また、業績が悪化する中小企業ほど、組織に問題を抱えている。

 

組織は問題社員が一人でも現れると加速度的に弱体化し、それにつられて業績も悪化する。

 

この記事では、経営者が一人で解決できる組織の問題と組織力向上（問題解決）に不可欠な経営スキルについて、詳しく解説する。

 

 

問題社員が組織を弱体化させる

 

会社に問題社員が現れ組織の秩序を乱し始めると、ガン細胞のごとく様々な弊害が増殖し始め、やがて組織全体が蝕まれて会社が衰退する。

 

組織力と業績は比例関係にあるので、問題社員の存在は危険な衰退リスクになり、事実、倒産寸前の企業の殆どに問題社員の存在がある。

 

問題社員が現れる最大の原因は、社員と経営者との関係悪化（コミュニケーション不足）にある。

 

例えば、社員と経営者の関係が良好であれば、問題社員が現れることは殆どなく、経営者が社員から尊敬されていれば、なおさら現れない。

 

たとえ問題社員が現れたとしても、会社の方針に従わないという理由で解雇すれば、すぐに問題が解決するし、そのことで他の社員の反発を受けることはない。

 

逆に、社員と経営者の関係悪化（コミュニケーション不足）が原因で、問題社員を生み出すと対処が厄介になる。

 

 

組織の問題解決に不可欠な経営スキル

 

問題社員の抑制と組織の問題解決に不可欠な経営スキルとポイントは「経営者の数字力」と「会社の強み」になる。

 

例えば、経営者の数字力が高く、会社の強みが明快であるほど、社長に対する尊敬の念が自然と生まる。

 

また、経営者が数字と強みに軸足を置いた経営采配している限り、社員の反発は殆ど生じない。  

 

経営者の数字力と会社の強みが、なにゆえ組織の問題解決に役立つのかを、事例を交えて更に詳しく解説する。

 

組織力向上スキル「数字力」

 

中小企業において数字力の高い社員は殆どいない。数字を活用した経営目標の設定や検証、或いは、数字を活用した経営改善の推進ができる社員は皆無といってよい。

 

また、大学の経済学部や商学部出身の人間であっても、財務諸表はそう簡単に読み解ける代物ではない。

 

従って、優れた数字力をベースに、数字を根拠に経営采配している経営者に対して、社員が反発することは稀だ。

 

何より、数字は合理的なので、数字を根拠にした指示命令は社員の反発を殆ど招かない。当然ながら、社員の反発を招かないので、組織の問題も生じない。

 

逆に、経営者が根拠のない指示命令ばかりを繰り返すと、社員の反発を招き組織力が低下する。

 

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組織力向上ポイント「会社の強み」

 

中小企業において、会社の強みを分析し、その強みを更に磨くための経営改善を推進できる社員は殆どいない。また、多くの社員は、目の前の仕事（作業）に没頭しているので、会社の強みまで頭が回っていないケースが多い。

 

じつは、会社の強みが明快であるほど社長に対する尊敬の念が強まり、会社の強みに軸足を置いた経営采配ほど社員の反発を招きにくい。

 

また、会社の強みを根拠にした指示命令は、社員の反発を招かないだけでなく、社員の仕事の質とプライドを高める作用もあるので、なおさら組織の問題が生じない。

 

経営者のなかには、現場の仕事（作業）は熟知していても、会社の強みを深く理解していない方が稀にいるが、会社の強みは組織力向上に役立つだけでなく、大企業やライバルを打ち負かす、会社の生存に欠かせない要素にもなる。

 

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明確な判断基準が組織の問題を解決する!!

 

経営者の判断基準が曖昧だと、行き当たりバッタリの会社経営に陥り、社員の反発を招きやすくなる。

 

しかし、経営者が「数字力」と「会社の強み」を意識するだけで判断基準が明快になり、会社の組織環境が良好になる。

 

明快な判断基準をベースに経営采配していれば、自然と「社長は我々社員とは違う正しい尺度や目線を持って決断している。しっかり社長に従おう。」といった尊敬の念が自然と生まれる。

 

社長が社員から慕われている限り、組織の問題はそうそう起きない。つまり、経営者の説得力ある経営采配が、組織の問題を解決する有効な手段になるのだ。

 

また、明快な判断基準をベースにした経営采配を繰り返すほど、経営者の経営力と共に組織の統率力も高まり、組織力の低下リスクが一段と低くなる。