経営改革に必須のパレート分析とは?

経営に使えるパレート分析の活用方法

経営に使えるパレート分析の活用方法

 

パレート分析とは、「20:80の法則(パレートの法則)」を活用した分析方法のことである。

 

パレート分析の根底を支える「20:80の法則」は、イタリアの経済学者ヴィルフレド・パレートが発見した冪乗則(べきじょうそく)で、パレートの法則という。

 

経済において、全体の数値の大部分は、全体を構成するうちの一部の要素が生み出しているという理論である。

 

パレート分析は、会社経営のあらゆる面で応用可能な分析手法である。

 

例えば、取引先毎の売上貢献度分析、商品のABC分析、社員の人材評価、など等、パレード分析が活用できる領域は数知れない。

 

(なお、パレート分析を用いた売上ABC分析の方法はこちらの記事で解説しているので参考にしてほしい))

 

この記事では、主に、会社の収益面と組織面を改善するためパレート分析の手法を2つ紹介したい。

 

ひとつはパレート分析を活用した「利益改革」の方法、もう一つはパレート分析を活用した「意識改革」の方法である。

 

それぞれ、パレート分析手法を事例を交えて分かりやすく解説していく。

 

 

パレート分析を活用した利益改革

 

パレート分析は会社の利益改革に活用することができる。

 

会社の利益を生み出しているのは、会社の商品、そして、お客様や取引先である。

 

そして、会社の利益を拡大するには、会社の商品、或いは、お客様や取引先への成長投資が欠かせない。

 

成長投資のリターンは、対象の貢献度、或いは、対象の影響度によって変わってくるので、投資対象を見誤ると、投資のリターンが得られないこともあり得る。

 

例えば、売上貢献度の小さい商品への投資よりも、売上貢献度の大きい商品へ成長投資の方が、会社の利益拡大のスピードが加速するであろうことは、容易に想像できるだろう。

 

成長投資の対象を選別するために用いるのが、パレート分析(20:80の法則)である。

 

パレート分析で商品や取引先の貢献度を分析すると、「上位2割の商品、或いは取引先が全体の8割の利益を稼ぎ出している」、或いは、「下位2割の商品、或いは取引先が全体の8割の損失を生み出している」、といった分析結果を導き出すことができる。

 

パレート分析で商品や取引先の貢献度が分かると、効率的に会社の利益を拡大することができる。

 

例えば、上位2割の商品、或いは取引先に対して経営資源を積極投資すると、効率的に利益が伸びる。

 

真ん中の6割は、上位2割に昇格するような取り組みを推進すると、利益拡大に結び付く。

 

下位2割は、経営資源を積極投資せず、絶えず、赤字取引に陥っていないかをモニタリングし、赤字取引に転落した場合は、早急に販売終了等の手を講じると、利益拡大に繋がる。

 

業績の伸び悩みを抱えている中小企業は、商品や取引先のパレート分析が不十分で、経営資源が最適化されていないために利益拡大がおぼつかず、業績悪化の悪循環に陥っているケースが多い。

 

また、商品や取引先のパレート分析が不十分であるがために、赤字商品や赤字取引が見過ごされ、業績悪化の原因特定がなかなかできていない中小企業も少なくない。

 

商品や取引先を、上位2割、真ん中6割、下位2割に分類するパレート分析は、会社の経営資源を最適化するだけでなく、会社の利益体質の改善にも役立つ優れた分析手法である。

 

 

パレート分析を活用した意識改革

 

パレート分析は社員の意識改革にも活用できる。

 

パレート分析で組織を分析すると、「上位2割の優秀な社員が全体の8割の収益に貢献している」或いは、「下位2割の社員が全体の8割の損失を生み出している」、といった分析結果を導き出すことができる。

 

パレート分析で人材の優劣分布が分かると、効率的に会社の組織力を上げることができる。

 

例えば、上位2割の優秀な社員の意識を変えると、全社員の意識が見違えるように変化する。

 

パレート分析を活用し、上位2割の社員を徹底的に育成するだけで、意識改革のスピードが格段に上がるのだ。

 

組織力が上がると業績も伸びるので、パレート分析は一石二鳥以上の効果がある。

 

なお、上位2割の社員を育成せず、下位2割の社員を切り捨てて組織力を強化する方法もある。

 

事実、ひと昔前の外資系企業では、組織力を強化するために、常に下位2割の社員を入れ替えるという人事(解雇)が珍しくなかった。

 

しかし、この方法は中小企業に不向きである。

 

なぜなら、人材獲得に難がある中小企業は、限られた人材での組織形成を強いられるからだ。

 

従って、中小企業においては、上位2割の社員を育成することが、組織力強化に繋がる最善の方法といえる。

 

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