資本効率を示す総資本回転率とは?

総資本回転率の計算式と適正水準

総資本回転率の計算方法と適正水準

 

総資本回転率とは、資本効率の適正度合いを判定する経営指標のことです。

 

総資本回転率の算定対象となる資本とは、会社の事業活動の元手のことです。

 

例えば、会社の設立時点の資本は、資本金である資金、いわゆる現金しかありません。

 

会社経営が始まると、現金が商品に姿を変え、商品が売上となり、再び、資金、いわゆる資本に戻ります。

 

この資本→商品→売上→資本、という一連の流れを、資本の回転といいます。

 

例えば、資本金100万円で設立した会社があったとします。

 

会社が設立されて商取引が開始されるまでの貸借対照表の構成は下表の通りとなります。

借方

金額

貸方

金額

現金

100万円

資本

100万円

 

次に、商品を50万円、信用取引(買掛金)で購入したとします。貸借対照表の構成は下表のようになります。

借方

金額

貸方

金額

現金

50万円

資本

100万円

商品

50万円

 

 

 

最後に、商品を200万円で販売すると同時に買掛金50万円の支払いを行いました。貸借対照表の構成は下表のようになります。

借方

金額

貸方

金額

現金

200万円

資本

200万円

 

100万円の資本が商品購入→販売・売上と回転した結果、資本が200万円に増額しました。

 

このように、少ない資本で大きな売上を獲得することができれば、資本効率の高い経営ができているということになります。

 

下図は、貸借対照表の構成図です。

 

 

赤枠の部分が総資本(他人資本+自己資本)に相当します。

 

自己資本とは、自身で調達した資金(資本)のことです。自身で調達した資金(資本)ですので返済義務がありません。

 

一方、他人から調達した資金(資本)のことを、他人資本といいます。他人から調達した資金(資本)ですので、返済義務があります。

 

自己資本と他人資本を足した「総資本」が効率よく売上に転換していれば、資本効率が高いということになります。

 

 

総資本回転率の計算式

 

資本効率の適正度合いを判定する経営指標を「総資本回転率」といいます。

 

総資本回転率の計算式は下記の通りです。

総資本回転率(回)=売上高(年商)÷総資本

 

 

総資本回転率の適正水準

 

総資本回転率の適正水準は下記の通りです。

1.3回転以上

総資本回転率が1.3回転以上であれば、優良水準です。資本効率が高く、不良性の資産も殆どない健全な資本環境といえます。

 

 

1.0~1.2回転

総資本回転率が1.0~1.2回転の範囲内に収まっていれば、標準水準です。

 

 

0.8~0.9回転

総資本回転率が0.8~0.9回転の範囲内に収まっていれば、改善が必要です。

 

 

0.7回転以下

総資本回転率が0.7回転以下であれば、投じた資本の割に売上が伸びていない。または、資産の中に、遊休資産、不良性の売掛金、水増し在庫等々不良性の資産が含まれている可能性が高いです。

 

総資本回転率は、設備投資が多い業種業態と少ない業種業態では適正水準に差があります。

 

従って、上記適正水準に合致しない場合は、総資本回転率の推移を定点観測(※1)することをお薦めします。

 

※1 定点観測とは、同じ方法(定点)で継続的にある一定の項目を観察し、以前のものと比較してその差異を分析することです。

 

 

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