利益管理に欠かせない売上総利益率とは?

売上総利益率の計算方法と適正水準

売上総利益率の計算方法と適正水準

 

売上総利益とは、売上から売上原価(仕入等)を差し引いた金額のことです。

 

一般的に、売上総利益のことを「粗利(あらり)」ともいいます。

 

売上総利益の構成は下図の通りです。

 

 

売上に占める売上総利益の構成比が高ければ高いほど、商品、またはサービスの付加価値が高いといえます。

 

売上に占める売上総利益の構成比のことを「売上総利益率」といいます。

 

主に、会社の収益性を求める経営指標として活用されています。

 

売上総利益率の計算式は下記の通りです。

売上総利益率=(売上総利益÷売上)×100

 

売上総利益率の適正水準は飲食業や小売業にはありますが、その他の業種業態には適正水準がありません。

 

例えば、健康食品や化粧品等は、売上総利益率が90%以上のものが多くあります。

 

この分野は、「身体に効く」、「痩せる」、「美しくなる」等々、科学的根拠がなくても、付加価値のイメージを膨らませることができれば、際限なく商品の値段を釣り上げることが出来ます。

 

虚像や装飾で付加価値を高めるのはお薦め出来ませんが、大手や競合他社に真似が出来ないことで、なお且つ誠実な努力の元に作られた商品やサービスであれば、純粋無垢な高付加価値商品といえますので、市場が許容する範囲内で、いくら高い値段をつけても問題はありません。

 

当然ながら、売上総利益に対して販売価格が高ければ高いほど売上総利益率は上昇し、会社の儲けが大きくなります。

 

純粋無垢な高付加価値商品であるにも関わらず、一般市場の価格に合わせてしまい、然るべき利益を獲得できていない中小企業は少なくありません。

 

高付加価値商品を元に高水準の利益体質が確保できれば、投資循環も良好になり、益々、会社の優位性が高まります。

 

中小企業経営者は、自社の商品やサービスの付加価値の高さに売上総利益率が見合っているか否かを、時折り点検することも大切です。

 

 

主な業界ごとの売上総利益率の適正水準

 

主な業界ごとの売上総利益率の適正水準は下記の通りです。

飲食業界 75%~85%

 

飲食業界の売上総利益率は75%~85%が標準水準です。

 

稀に、売上総利益率が75%以下の飲食店がありますが、顧客回転率が高くなければ成り立ちません。

 

飲食業界において売上総利益率を上げるには、独自の材料調達ルートの確保が有効です。また、スープストック等、調理に時間のかかる材料を外注化し、半完成品として店舗に導入する方法も有効な手だてです。

 

 

卸売業界 15~25%

 

卸売業界の売上総利益率は15%~25%が標準水準です。

 

卸売業界は売上総利益率の水準が非常に低いです。従って、商品の保管効率や配送効率を工夫しないと高い収益が確保できません。

 

 

小売業界 25%~50%

 

小売業界の売上総利益率は25%~50%が標準水準です。

 

通販会社は50%、百貨店・雑貨店は40~50%、スーパーマーケット等は25%~35%が標準範囲です。

 

稀に、売上総利益率が25%以下の小売店がありますが、顧客回転率が高くなければ成り立ちません。

 

小売業界において売上総利益率を上げるには、独自商品の内製化が有効です。例えば、加工材料を仕入れて、オリジナルの餃子や饅頭等を社内製造し、売上総利益率50~70%で販売できれば、お店全体の売上総利益率を押し上げる効果が期待できます。

 

 

売上総利益率を会社経営に活かすポイント

 

売上総利益率のことを粗利率(あらりりつ)とも言います。

 

中小企業経営者にとって粗利や粗利率は、最も馴染みのある経営指標かと思います。

 

売上総利益率を経営に活かすには、その性質をしっかり理解することが大切です。

 

最も理解すべき性質は「売上総利益は会社の最終利益ではない」ということです。

 

売上総利益は、経費(販売管理費)を差し引く前の仮の利益に過ぎません。

 

当然ながら、売上総利益よりも経費が多ければ営業利益が赤字、売上総利益よりも経費が少なければ営業利益が黒字というように、常に経費を減じた後の営業利益に目を向けなければ会社経営の正否を判断することは出来ません。

 

営業利益を見落とした経営を押し進めて、赤字金額が膨らむ中小企業は少なくありません。

 

「売上総利益は経費を差し引く前の仮の利益」という意識なくして、確かな経営は出来ないのです。

 

なお、売上総利益率は、たとえ0.1%のプラス改善でも大きな効果を生み出します。

 

しかしながら、売上総利益を上げるために過分に経費をかけてしまい経費率が0.1%上がってしまうと改善効果は簡単に消えて無くなってしまいます。

 

売上総利益と経費が常に対の関係にあることを意識したうえで、売上総利益率を改善することが中小企業の安定経営を実現する秘訣です。

 

そして、

 

売上の最大化

 

経費の最小化

 

この2つが売上総利益率を押し上げるシンプル且つ確かな法則です。

 

➡NEXT「経費率と人件費率の計算方法と適正水準」へ

 

 

 

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