会社経営の失敗は成功の元

失敗に学ぶ会社経営の戦略 その1

失敗に学ぶ会社経営の戦略 その1

 

 

失敗に学ぶ会社経営の戦略 ケース1

 

 

多くの経営者は成功に学ぶことに何の疑問も持っていません。

 

しかしながら、成功は偶然の産物であり、成功の法則というものは存在しません。

 

また、中小企業は人、モノ、カネ、情報が盤石でないため、大企業向けの経営手法をそのまま導入しても、うまく機能しません。

 

経営参考書に書かれていることを鵜呑みにして、自社の会社経営に導入した場合も、同様にうまくいきません。

 

なぜなら、中小企業の企業文化や業績状況は十人十色だからです。中小企業の数だけ成功の法則が存在するといっても過言ではありません。

 

従って、成功から学べることは、実はあまりありません。

 

 

成功の戦略を失敗から学ぶ

 

一方、失敗には法則があります。

 

失敗するべくして失敗すると云われるほど、失敗の法則はあらゆる面に応用が効きます。

 

例えば、約300年に亘り天下を治めた徳川幕府を築いた徳川家康は、織田信長、豊臣秀吉等々、時代を共にした武将の失敗事例を徹底的に学び、成功の礎を築きました。

 

天下の剣術家であった宮本武蔵が追求した剣は、勝負に勝つ剣ではなく、勝負に負けない剣でした。

 

会社経営も同様、失敗から学べることが沢山あります。

 

 

数字に弱い経営者の失敗に学ぶ

 

数字に強い経営者の多くは黒字経営を確保して、会社の長期的な成長を維持しています。仮に数字に弱い経営者であっても、会社経営の本質を理解している方は、数字に強い参謀役をそばにつけて業績把握に努めています。

 

一方、数字に弱い経営者の場合、会社の業績が把握できていませんので、適切な経営改善を講ずることが難しくなります。

 

数字に弱い経営者の会社が一度赤字経営に転落してしまうと、次第に赤字の金額が拡大し、最後はお手上げとなり、会社が倒産の危機に瀕するパターンが非常に多いです。

 

どんなに良い商品を販売していようが、どんなに良いサービスを提供していようが、どんなに良い社員を抱えていようが、会社が倒産してしまっては、何もかもがお終いです。経営者も社員も取引先も、関係者全員が一瞬で不幸になってしまいます。

 

倒産の危機に瀕した会社を数多く見てきましたが、ほぼすべての案件で、「数字に弱い」という経営者ひとりの能力不足が原因で会社が傾いています。

 

 

利益を重視しない経営者の失敗に学ぶ

 

利益を重視している多くの経営者は黒字経営を維持しています。

 

一方、利益を重視しない経営者の場合、売上拡大一辺倒の方針で会社経営を運営しがちです。

 

売上至上主義の欠点は、「利益」の重要性を見落としているところにあります。売上至上主義の経営者の多くは、売上の増減に一喜一憂するばかりで、肝心の会社利益の増減まで意識が届いていません。

 

売上が増加している一方で、利益が減少し、赤字額が拡大していることはよくあることです。

 

会社の利益は、成長投資の原資となり、長期的な会社経営を支える大切なものです。利益があるからこそ、投資を行うことができ、会社の更なる成長が望めるのです。

 

一方、利益がなければ投資を行うことができませんので、会社の成長は後退するばかりとなります。一向に利益が出てこなければ何れ会社の資金が底をつき、会社は倒産します。会社が倒産すれば経営者のみならず、社員や取引先、関係者全員が不幸になります。

 

倒産の危機に瀕した会社を数多く見てきましたが、ほぼすべての案件で、「利益を重視しない」という経営者ひとりの意識の欠落が原因で会社が傾いています。

 

 

当サイトの記事の約半数は会社経営の失敗事例に関連するものを掲載しています。なぜなら、会社経営において失敗事例ほど役に立つ経営ノウハウはないからです。

 

資本力のない中小企業の場合、小さな失敗が、取り返しのつかない失敗に繋がることがあります。

 

数多くの失敗事例を経営に活かすことは、優れた経営戦略のひとつです。

 

 

<<前の記事  次の記事>>

 

 

 

おすすめ記事

 


 


 


 

⇒⇒カテゴリトップ「中小企業がとるべき経営戦略」に戻る

 






 


人気記事ランキングTOP3


社長!!その〇〇、大丈夫ですか?例えば、売上、利益、計画、見通し、お金、投資、人事、など等、経営の落とし穴は至るところに潜んでいます。経営者必見の失敗しない会社経営のノウハウをたっぷり紹介しています。

巷の書店などに出かけると様々な経営書が並んでいることに驚きます。中小企業の会社経営をする上で、すべてを鵜呑みにして受け入れることが出来るか否か?答えはノーです。その理由とは?

経営と数字は切っても切れない関係にあります。数字に強い経営者がどのようにして会社の数字を捉え、会社の数字を経営に活かしているか事例を交えて紹介しています。

人気記事ランキングをもっとみる⇒⇒

関連ページ

品質重視の経営戦略で会社の収益を上げる方法
高品質=高価,低品質=安価というように、「品質」は商品やサービスの「価格」を決定づける重要な要素です。従って、品質重視の経営戦略は中小企業の収益を向上させる優れた戦略といえます。
売上アップの施策|本業集中の経営戦略
売上アップの施策の代表例は、新商品や新規市場の開拓等が挙げられますが、新しい事業には失敗リスクが付きまといます。失敗リスクを抑えつつ、売上をアップさせるための施策を紹介してます。
ニッチ戦略でニッチ市場を創出し収益力を高める方法
ニッチ戦略とは、ニッチ市場の構築・保有を最優先とする経営戦略のことです。競争の少ないニッチ市場の構築・保有は、会社の安定経営を実現する一番の近道です。ニッチ戦略の方法論を紹介しています。
会社経営を支える投資戦略の考え方
経営と投資は一心同体です。なぜなら、会社の投資活動が、会社の成長の原動力となるからです。会社経営に必須の投資戦略、並びに経営者が持つべき投資基準を紹介しています。
利益重視の経営戦略で会社の収益を上げる方法
収益力を上げるには売上の多寡よりも利益の多寡を優先すべきです。なぜ、利益の多寡を優先するのかというと、会社の利益が成長投資の原資となるからです。利益重視の経営戦略は中小企業の収益力を向上させる優れた戦略です。
中小企業に適したファブレス経営戦略
ファブレスとは自社で生産設備を持たずに外部の協力工場に100%生産委託しているメーカーのことです。ファブレス経営は、資本力のない中小企業に適した経営戦略といえます。
中小企業の売上拡大を図る経営戦略
売上を拡大するためには4P(製品・価格・流通・販促)と4C(価値・コスト・利便性・コミュケーション)のニーズが合致していなければなりません。中小企業がとるべき4P&4C戦略要素の具体例を紹介しています。
中小企業の利益拡大を図る経営戦略
中小企業が利益を拡大するには徹底的に損失(赤字)を排除することが大切です。損失を排除するためには、事業収支を細分化し各事業の損益を明確に捉えなければなりません。利益拡大の戦略の具体的手法を紹介しています。
中小企業の補助金と助成金の活用戦略
中小企業の資金調達の手段のひとつに国や地方自治体からの補助金と助成金があります。返済義務のない補助金と助成金は、中小企業にとって最も負担の少ない資金調達戦略といえます。
中小企業が独占市場を拡大する経営戦略
中小企業が独占市場を拡大するためには市場に提供している事業価値を減少させないことが大切です。独占市場の拡大戦略を具体例を交えながら解説しています。
人材育成を成功させる中小企業の戦略
最も費用対効果が高い人材育成の戦略は経営者が社員の活動を徹底的にサポートする体制を構築することです。人材育成成功のカギは経営者が握っているのです。
失敗に学ぶ会社経営の戦略 その2
失敗には法則があります。そして、失敗の法則はあらゆる面に応用が効きます。天下の剣術家・宮本武蔵は、勝負に勝つ剣ではなく勝負に負けない剣を追求しました。会社経営も同様、失敗から学べることが沢山あります。
失敗に学ぶ会社経営の戦略 その3
失敗には法則があります。そして、失敗の法則はあらゆる面に応用が効きます。天下の剣術家・宮本武蔵は、勝負に勝つ剣ではなく勝負に負けない剣を追求しました。会社経営も同様、失敗から学べることが沢山あります。
逆境を乗り越える中小企業の経営戦略
会社経営を続けていると必ず逆境がやってきます。逆境を乗り越えるためには日頃から逆境に備えた経営を心掛けなければなりません。逆境を乗り越える中小企業の経営戦略を紹介しています。
中小企業に適した営業戦略の立て方
営業戦略の立て方を誤ると貴重な営業力が無駄に終わってしまうことがあります。中小企業に適した営業戦略を立てるには、まず初めに、会社の将来像を決めるゴールを設定することが大切です。会社の将来像を決めるのは会社の経営理念です。
中小企業のブランディング戦略
中小企業のブランディングを成功させるには基本を理解することが大切です。最も重要な基本は、徹底した大企業との差別化です。中小企業が抑えるべき基本のブランディング戦略を解説しています。
ブルー・オーシャン戦略は中小企業を救う
ブルー・オーシャン戦略は中小企業を救う優れた経営戦略です。会社の商品やサービスに強みを持つ中小企業であれば、競争のないブルー・オーシャン市場の創出にチャレンジする価値は十分あります。

 
トップページ 全記事一覧 無料PDF冊子 無料経営講座 無料相談・お問合せ