利益の最大化が企業の成長を牽引する

会社の利益を最大化する方法

会社の利益を最大化する方法

 

会社経営の目的は、利益の最大化にある。

 

なぜなら、会社の利益は、会社の事業価値を決定づけるからだ。

 

例えば、大きな利益を生み出す会社の事業価値は大きいといえる。

 

逆に、利益を生み出さない会社の事業価値は小さいといえる。

 

事業は競争原理の中で成立しているので、ボランティアでは成立しない。

 

当然ながら、利益最大化という目的を見失うと、いとも簡単に経営は行き詰る。

 

利益の最大化は会社の存続を保証する不可欠な要素でもあるのだ。

 

会社の利益は「売上-経費」で求めることができる。

 

つまり、売上の最大化と経費の最小化を同時に進めることが利益最大化の方法になるが、公式だけで簡単に達成できるほど利益の最大化は容易ではない。

 

利益の最大化を効率的に達成するには、目指すべき利益目標をしっかり掲げ、目標と実績を絶えずモニタリングしなければならない。

 

スタート地点とゴール地点が分からなければ、何をすべきか見えてこないことは容易に想像がつくだろう。

 

利益最大化の正しい道筋を順を追って解説していこう。

 

 

利益最大化を後押しする利益指標とは?

 

利益最大化に着手する前に理解すべきことがある。

 

それは、会社の利益指標を理解するということだ。

 

会社の利益は、経営成績のすべてが反映されている損益計算書で確認することができるが、会社の利益を示す利益指標は4種類ある。

 

売上総利益、営業利益、経常利益、当期純利益である。

 

利益最大化を図るうえで重要視すべき利益は、本業の利益を示す「営業利益」だ。

 

営業利益が増加すると、自ずと会社の事業価値が高まり、利益最大化のサイクルが回り始める。

 

プラス(黒字)の営業利益を絶対に確保するという経営者の強い意識なくして、利益の最大化はあり得ない。

 

なぜなら、新しい利益を生み出す成長投資の原資は、利益だからである。つまり、獲得した利益が新たな利益を生み出すのだ。

 

経営者のなかには営業利益の手前の利益である「売上総利益(粗利)」までしか見ていない方が稀にいる。

 

利益の最大化は、売上の最大化と経費の最小化を同時に進めることで得られるが、売上総利益(粗利)までしか見ていないと、経費の最小化に意識が回らない。

 

売上が増加する一方で、赤字が拡大するといったことは中小企業に良くある話だが、この手の経営状況に陥る根本原因は、「営業利益を見ていないこと」に尽きる。

 

 

利益最大化の目安となる利益水準とは?

 

利益最大化を後押しする利益指標が「営業利益」であるという事が分かったが、目標とすべき利益水準がどの程度かお分かりだろうか?

 

利益最大化を加速する適正な利益水準は、売上総利益高営業利益率10~20%の範囲内である。

 

売上総利益高営業利益率は、すべての中小企業に通用する利益水準なので、是非とも有効に運用してほしいと思う。

 

計算式:売上総利益高営業利益率=(営業利益÷売上総利益)×100

 

会社の利益水準が適正水準にあれば、経営が傾くリスクは極めて小さくなる。

 

例えば、経済環境、市場環境、流行や世相など等の外部環境の影響を吸収しつつ、成長投資を安定的に継続できる利益水準といえる。

 

成長投資は利益最大化に欠かせない取り組みなので、然るべき利益水準の確保は利益最大化の必須条件といっても過言ではない。

 

当然ながら、利益水準が適正水準よりも劣っていれば、経営が傾くリスクは大きくなる。

 

例えば、経済環境等の外部環境の影響によって経営が傾く、或いは、少しのきっかけで業績が低迷してしまう利益水準といえる。

 

なお、利益水準を運用する際に注意すべき点がある。

 

それは、営業利益の金額が少ない会社の場合である。

 

売上総利益高営業利益率10~20%の範囲内であっても、営業利益金額が少なすぎると利益最大化の取り組みに支障が出ることがある。

 

この場合は、利益水準と共に、利益金額も目標に加える必要がある。(利益金額の目標は業種業態や会社の年商規模によって変わる)

 

営業利益の水準と金額が一定水準をクリアしていれば、会社は安定的に成長していく。

 

つまり、利益最大化のサイクルが正常に回り始めるのだ。

 

 

高すぎる利益水準は問題がある

 

利益最大化の目安となる利益水準は高ければ高いほど良いのかというと、一概にはそうとも言えない。

 

一般的には、売上総利益高営業利益率20%を超えてくると、社内外に歪みが生じてくる。

 

例えば、社員の労働環境が悪化している、管理面が追い付いていない、設備等の保守保全が十分でない、取引先を泣かせている、など等だ。

 

社内外の歪み、つまり、誰かに無理を押し付けている状況下で成り立っている利益は、危険な利益だ。

 

利益最大化はおろか、いつかは破たんする利益といっても過言ではない。

 

はたから見て儲かっている会社が、一転して業績悪化に苦しむケースは、大よそこのような内部事情が働いているものと思われる。

 

高すぎる利益水準が業界特性等の特殊な要因ではない限りは、溢れた利益を経営資源や成長投資に還元するなどして、適正な範囲内で利益水準をコントロールするのが利益最大化の秘訣でもある。

 

行き過ぎた利益の最大化は、些細なきっかけでマイナスの利益を生み出すリスクがあるのだ。

 

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