利益の最大化が企業の成長を牽引する

会社の利益を最大化する方法

会社の利益を最大化する方法

 

会社の利益は、会社の事業価値と存在意義を決定づける重要な要素です。

 

例えば、大きな利益を生む会社は、事業価値と存在意義が大きいといえます。

 

事業はボランティアでは成立しません。

 

事業は競争原理の中で成立しますので、「利益を出し続ける、或いは、利益を拡大する」という真っ当な目標を見失うと、事業価値と存在意義が縮小傾向に転じて、何れは会社の経営が行き詰ってしまいます。

 

中小企業の存続を保証するもの、それが利益の本質なのです。

 

会社の利益は、「売上-経費」で求めることができます。

 

つまり、売上の最大化と経費の最小化を同時に進めることが、利益を最大化する方法となります。

 

 

重要視すべき会社の利益指標は?

 

会社の利益は、業績結果が集計されている損益計算書で把握することができます。

 

損益計算書に記載されている利益には、4つの種類があります。

 

売上総利益、営業利益、経常利益、当期純利益です。

 

中小企業の経営で重要視すべき利益は、本業の利益を示す「営業利益」です。

 

中小企業経営者は、何としても営業利益をプラス(黒字)に維持して、常日頃から利益拡大の意識を持たなければなりません。

 

本業の利益が拡大されると、自ずと事業価値と存在意義が高まり、長期的な会社経営の道筋が見えてきます。

 

中小企業の経営者のなかには営業利益の手前の利益である「売上総利益(粗利)」までしか見ていない方が稀にいます。

 

利益の最大化は、売上の最大化と経費の最小化を同時に進めることで得られますが、売上総利益(粗利)までしか見ていないと、経費の最小化に意識が回りません。

 

売上が増加する一方で、赤字が拡大するといったことは中小企業に良くある話ですが、この手の経営状況(悪化)に陥る根本原因は、「見るべき利益を見ていないこと」に尽きます。

 

 

適正な利益水準は?

 

中小企業の適正な利益水準は、売上総利益高営業利益率10~20%の範囲内です。

 

売上総利益高営業利益率は、どんな業種業態、どんな年商規模、全ての中小企業に通用する利益水準です。

 

計算式:売上総利益高営業利益率=(営業利益÷売上総利益)×100

 

会社の利益水準が適正水準にあれば、経営が傾くリスクは極めて小さくなります。

 

例えば、経済環境、市場環境、流行や世相など等の外部環境の影響を吸収しつつ、安定した成長経営が実現できる利益水準といえます。

 

逆に、利益水準が適正水準よりも劣っていれば、経営が傾くリスクが大きくなります。

 

例えば、経済環境等の外部環境の影響によって経営が傾く、或いは、少しのきっかけで業績が低迷してしまう利益水準といえます。

 

利益水準を運用する際に一点注意が必要です。

 

それは、営業利益の金額が少ない会社のケースです。

 

売上総利益高営業利益率10~20%の範囲内であっても、営業利益金額が少なすぎると安定経営に支障が出ることがあります。

 

この場合は、利益率の水準と共に利益の額面水準も目標に加える必要があります。(なお、適正な利益の額面は業種業態、会社の年商規模によって変わってきます)

 

営業利益の額面が一定水準をクリアしていて、利益率が適正水準内にあれば、会社は安定的に成長していきます。

 

つまり、利益最大化のサイクルが正常に回り始めるのです。

 

 

高すぎる利益水準は問題がある

 

中小企業の利益水準は高ければ高いほど良いのか?というと、一概にはそうとも言えません。

 

一般的には、売上総利益高営業利益率20%を超えてくると、社内外に歪みが生じてきます。

 

例えば、社員の労働環境が悪化している、管理面が追い付いていない、設備等の保守保全が十分でない、取引先を泣かせている、など等です。

 

社内外の歪み、つまり、誰かに無理を押し付けている状況下で成り立っている利益は、危険な利益です。

 

いつかは破たんする利益といっても過言ではありません。

 

はたから見て儲かっている会社が、一転して業績悪化に苦しむケースは、大よそこのような内部事情が働いているものと思われます。

 

高すぎる利益水準が業界特性等の特殊な要因ではない限りは、溢れた利益を経営資源に還元するなどして、適正な範囲内でコントロールするのが良いでしょう。

 

行き過ぎた利益の最大化は、些細なきっかけでマイナスの利益を生み出すリスクがあるのです。

 

何事も無理は禁物です。

 

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