経営改善に必須の管理会計ツール

管理会計を活用した経営改善手法

管理会計を活用した経営改善手法

 

中小企業は「経営改善なくして存続はない」と言い切れます。

 

なぜなら、ただでさえ資本力や経営資源が乏しい中小企業が経営改善を怠り、万が一、経営課題を見落としたり、経営課題を見誤ったりすると、いとも簡単に事業価値が陳腐化してしまい、市場競争からはじき出されてしまうからです。

 

中小企業にとって、経営改善は会社の生存を左右する最も重要な仕事なのです。

 

このサイトを隅々までご覧になった方は、中小企業の経営改善を正しく遂行するうえで経営者が身につけるべき経営能力と経営技術の重要性は十分にお分り頂けたと思いますので、本記事では、具体的な経営改善手法を解説したいと思います。

 

中小企業が経営改善を正しく遂行するうえで、まず抑えるべき手法は「管理会計」です。

 

管理会計は四則演算(加減乗除・+-×÷)の世界なので、簿記や会計の知識がゼロであっても習得することができます。

 

即日活用でき極めて手軽ですが、とても重要なツールです。

 

私は経験上、「管理会計の導入無くして中小企業の発展はない」とまで思っています。けれども意外とその導入率は低く、それは中小企業の経営状況と相関関係にあるようです。

 

 

約7割の赤字経営の中小企業の中には、高い技術やサービスなど他に誇れる強みをもった会社もあるでしょう。けれども、1つの強みだけで簡単に生き残れるほど現実は甘くありません。

 

強みを活かす経営改善が必要ですし、弱みを放置することでせっかくの強みを台無しにしているかも知れません。

 

また、「うちには会社の強みなんか無いから赤字経営からは抜け出せない」と嘆く中小企業経営者がいますが、やるべきことは弱みを潰す経営改善を実行していくことからです。

 

ある日突然、天から会社の強みが降ってくることは無いのですから。

 

管理会計は会社のデータを数字化し詳しく解析できるので、現状認識と未来予測の精度を飛躍的に高める働きがあります。

 

つまり、会社の弱みが何で、どの程度なのかが解り、経営改善に活かせる課題や指標をより具体的に作りやすくなるということです。

 

もう一つの管理会計の長所は、どんなに複雑で多種多様な構成の会社の数字でもデータ化出来る、というところにもあります。

 

当然ながら、会社の数字(売上・経費・利益など)は毎月同じではありません。

 

社内の部門、商品によっても違うでしょうし、業界特性、季節変動、特需要因、取引先の都合などが複雑に絡み合っていますので、バラツキがあって当たり前、そしてデータは膨大です。

 

 

管理会計はそれらのバラツキのあるビッグデータを一元管理し、有効なデータに変換します。

 

会社の全体像を把握するうえで、中小企業の経営者には欠かせないツールなのです。

 

そして、管理会計から出される正しい現状を正しく認識し、正しい未来予測をする。その繰り返しこそが、会社の経営改善を後押しする正しいスパイラルを生み出します。

 

 

経営改善に必須の管理会計ツール

 

これから紹介する3つの管理会計ツールは、私が実際に経営指導先の中小企業にのみ提供してきた独自の管理会計ツールで効果は実証済みです。

 

 

 

この3つの管理会計ツールさえ導入していれば正しい経営改善を一層推し進め、会社が誤った方向にいくリスクを格段に抑えることができます。それぞれの機能と効果は下表の通りです。

 

 

連続BS表

連続PL表

決算推移表

根拠資料

月次B/S

月次P/L

決算書(B/S・P/L)

集計頻度

月1回

月1回

年1回

集計範囲

資産集計

損益集計

決算集計

診断機能

適正診断

適正診断・未来予測

適正診断・未来予測

目標/課題

安全性

収益性

安全性と収益性

※B/S・・・貸借対照表 P/L・・・損益計算書

 

 

連続BS表とは?

 

連続BS表とは、貸借対照表(バランスシート/Balance sheet)の各項目の連続推移を月単位で集計する表です。

 

資産、負債、純資産の残高金額と共に、会社の安全性を判定する当座比率や自己資本比率等の推移がモニタリングできます。

 

月単位で会社の安全性をモニタリングしますので、小さな変化を早期に発見することができます。

 

表を作成するうえでの根拠資料は月次決算書(試算表:貸借対照表)です。会社の安全性を判定する各経営指標の優良水準が目標数値となります。

 

運用のポイントは、「現金・預金の合計残高」と「純資産残高」を常にチェックすることです。

 

この二つの指標が増加し続けていれば会社経営は盤石です。もし減少し続けているようであれば経営が悪化の方向に向かっているということですので抜本的な経営改善が必要という事になります。

 

貸借対照表に苦手意識を持つ経営者は少なくありませんが、「連続BS表」を作成・運用すると現金・預金や純資産の増減や当座比率や自己資本比率など会社の安全性を示す経営指標の変化が簡単に理解できるようになります。

 

 

連続PL表とは?

 

連続PL表とは、損益計算書(プロフィットアンドロス/Profit and loss statement)の各項目の連続推移を月単位と年単位で集計する表です。

 

売上、原価、経費、利益の金額と共に、会社の収益性を判定する売上成長率、売上総利益高営業利益率等の推移がモニタリングできます。

 

月単位で会社の収益性をモニタリングしますので、小さな変化を早期に発見することができます。

 

表を作成するうえでの根拠資料は月次決算書(試算表:損益計算書)です。会社の収益性を判定する各経営指標の優良水準が目標数値となります。

 

連続PL表は単月推移と年計推移のふたつの表で構成されています。年計推移は12ヵ月合計の年計金額ですので季節変動や特需要因等が全て解消されており、業績推移を明確に捉えることができます。

 

視覚的に業績推移の詳細が把握できますので数字が苦手な経営者でも会社の数字を深く理解することができます。

 

連続PL表は、将来の業績を予測する上で欠かせない管理会計ツールです。

 

例えば、当月を起点に前年同月よりも収益が上回っていれば年計業績が落ち込むことはありません。逆に、当月を起点に前年同月よりも収益が下回ると年計業績が落ち込みます。

 

将来予測の具体例を挙げると、「この先半年間は、前年並みはキープするだろう」という見通しであれば、半年間は直近12ヶ月合計の年計業績を下回る可能性が低いということが分ります。

 

連続PL表は正しい現状認識と正しい未来予測を可能にする管理会計ツールです。また、事前に経営改善の手を打つために必要不可欠なツールでもあります。

 

運用のポイントは、「売上」と「営業利益」の金額を常にチェックすることです。

 

この二つの指標が増加し続けていれば会社経営は盤石です。もし減少し続けているようであれば経営が悪化の方向に向かっているということですので抜本的な経営改善が必要という事になります

 

損益計算書には馴染みのある経営者が多いと思いますが、営業利益までしっかり把握している経営者は多くありません。

 

「連続PL表」を作成・運用すると売上や営業利益の増減や売上総利益高営業利益率など会社の収益性を示す経営指標の変化が簡単に理解できるようになります。

 

 

決算推移表とは?

 

決算推移表とは、決算書の連続推移を集計する表です。決算時点の資産状況と損益状況と共に、会社の安全性、収益性がモニタリングできます。表を作成するうえでの根拠資料は決算書(確定決算)です。

 

決算推移表は1年間の業績結果と会社の成長度合いが把握できますので経営の総括資料(経営者の成績表)として活用できます。

 

 

3つの管理会計ツールの優れた効果

 

3つの管理会計ツールを運用すると、月単位、年単位の会社の成績をオンタイムでモニタリングすることが可能になるばかりではありません。精度の高い未来予測も可能になります。

 

精度の高い未来予測ほど会社経営に役立つ効果はありません。なぜなら、現状から正しい未来を予測することができれば、事前にあらゆる対策を講じることが可能になるからです。

 

 

多くの中小企業は未来の業績を予測する確かな術を知りません。

 

〇単月比較で一喜一憂する経営者

 

〇1年ごとの決算比較で業績を確認する経営者

 

〇未来の業績を予測せずに勘と経験に頼った経営を続けた結果、ある日突然、資金繰りに苦しみ始める経営者、、、

 

倒産の危機に瀕する中小企業は“助けを求める1年前に既にデットライン(倒産状態)を超えている”という共通の特徴を持っています。

 

つまり、1年前に然るべき手を講ずることができていれば危機に瀕することはなかったという事です。

 

未来予測が可能になれば、業績好調の見通しであれば積極投資の検討を、業績悪化の見通しであれば経営改革の検討を事前に講ずることができます。

 

また、正しい未来予測をもとにした経営判断や経営改善が早ければ早いほど会社の縮小リスクは小さく済みます。

 

➡NEXT「中小企業の経営指標一覧表」へ

 






 


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