商売が流行した時の心構え

流行に乗った商売は危険が多い

流行に乗った商売は危険が多い

 

流行に乗った商売は、上がるのも早いが、下るのも早い。

 

従って、流行は、中小企業経営者が最も注意すべき現象である。

 

最も避けるべき行動は、流行に乗った商売や新規事業を安易に始めないというだ。

 

商売を始めたころには流行が終わり、オープンしてみたら閑古鳥というパターンがあるからだ。

 

このように、流行は博打的要素が強く、マイナスの副作用が大きいので、避けて通った方が経営は安定する。

 

安定経営を実現したいのであれば、穏やかな成長率を目指した方が余計なリスクを抱えずに済む。

 

上がっては少し下がり、また上がっては少し下がりという緩やかな上昇曲線で、年率5~20%の範囲内に収まる売上成長率が中小企業の経営が最も安定する理想ラインだ。

 

もしも、会社が流行に乗ってしまった場合は、経営者は気を引き締めて経営の采配をしなければならない。

 

特に、売上成長率が20%を超えた場合は注意が必要だ。

 

これは年率20%を超えるペースで急成長してしまった若い会社も同様だ。

 

それでは一体、流行や急成長に直面した場合に、経営者はどのような対応をとればよいのだろうか?

 

中小企業経営者が気を付けるべき、主なポイントを解説していこう。

 

 

正社員を雇い過ぎない事

 

流行や急成長の結果、人手不足に陥ったからといって正社員を急に増やすことは避けるべきだ。

 

少なくとも、半年から1年間は正社員の残業に加えて、契約社員やアルバイト等の補充で人手不足を解消する工夫が必要だろう。

 

なぜなら、正社員を雇ってしまった後で、流行や急成長が3ヶ月や半年足らずで収まってしまったら、ヒトが余る事態となり、労働生産性と収益性が著しく低下してしまうからだ。

 

また、正社員の人員整理には最低半年くらいの期間と退職手当などの諸費用がかさむので、会社の生産性に貢献しない人件費の出費が大きく膨れ上がるリスクも抱えてしまう。

 

流行や急成長に惑わされることなく、身の丈に合った採用計画を堅持することが大切なのだ。

 

 

設備投資をしない事

 

投資のタイミングと判断を誤った結果、過剰投資に陥り会社の業績が悪化する中小企業は数多にある。

 

投資の中でも、流行や急成長に対応するための設備投資は、もっとも慎重に検討すべき事柄だ。

 

例えば、流行や急成長に直面して、慌てて設備投資を行って生産能力を上げたとたんに流行や急成長が終わってしまったらどうなるだろうか?

 

作るものが無いにも関わらず設備だけ残ってしまったら元も子もない。

 

流行や急成長は外注で対応する、数量限定で生産を受ける等の工夫が必要だ。

 

流行や急成長に浮かれて、安易に設備投資に手を出すのは危険な判断なのだ。

 

 

サービスと品質水準を下げない事

 

流行や急成長で最も綻びが出やすいのはサービスや品質面だ。

 

注文の受付が間に合わない、注文がさばけない、欠品など商品管理が杜撰になる、誤配送や凡ミスが多発する、商品の欠陥が増えるなど等、挙げたらキリがない。

 

一定のサービスと品質水準をキープするための人員体制、並びに、一定のサービスと品質水準をキープするためのチェック体制を疎かにすると、成長が一転して衰退に転じることが往々にしてある。

 

また、サービスと品質水準が低下すると、ミスや欠陥のクレーム対応など、内に向いた仕事量が増えてしまい、成長すればするほど労働生産性が低下するという悪循環が常態化してしまう。

 

程度の問題はあるが、このケースは流行や急成長に限らず、普通の経営状態であっても比較的起こりやすい経営悪化の要因でもある。

 

企業が提供する商品やサービスは、常に顧客から選択される脅威にさらされているので、ひとたび、サービスと品質水準が低下すると、企業の寿命は著しく低下する。

 

サービスと品質水準が低下した途端、競合他社に顧客を取られて売上が減少することは容易に想像できるだろう。

 

サービスと品質水準は流行や急成長の時はもちろんのこと、日頃から注意しておきたい経営の重要ポイントである。

 

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