貸借対照表と損益計算書の見方

図解で簡単に分かる財務諸表の見方

図解で簡単に分かる財務諸表の見方

 

中小企業の財務諸表は、「貸借対照表」、「損益計算書」、「株主資本等変動計算書」の3つで構成されています。

 

このうち、中小企業の経営実務で大いに活用できる財務諸表は、「貸借対照表」、「損益計算書」のふたつです。

 

財務諸表に対してアレルギー反応を抱き、理解を置き去りにした状態で経営にあたっている中小企業経営者の方もいるかも知れませんが、財務諸表の理解なくして、正しい会社経営はできるものではありません。

 

なぜなら、財務諸表には、事業活動の結果(正否)のすべてが集約されているからです。

 

自らの行動の結果(正否)を確認することなく前に突き進んでいては、何れ失敗することは容易に想像できるでしょう。

 

中小企業経営者にとって、貸借対照表と損益計算書の理解は必須といっても過言ではないのです。

 

財務諸表を会計の知識ゼロから理解するには、それなりのコツがあります。

 

例えば、最初から財務諸表の難しい理論や専門家の説明を頭に入れようとしても、なかなか理解できるものではありません。

 

逆に、財務諸表に対する拒絶反応が大きく育ってしまい、ますます理解が遠のくかも知れません。

 

複雑化した事柄や難しい物事を理解するための有効な策は、図解で整理することです。

 

財務諸表も同じです。

 

図解で財務諸表の仕組みを整理すると、本質がスッキリ見えてくるものです。

 

当然ながら、物事の本質が見えると、理解のハードルはグッと下がります。

 

 

図解で分かる貸借対照表

 

貸借対照表とは、会社の資産状況を表す経営資料のことです。

 

「資産の部=(負債の部+資本の部)」のバランスが均等にとれることから、バランスシート(Balance sheet)、略してB/S(ビーエス)とも呼ばれています。

 

貸借対照表の構成は下図の通りですが、見方と仕組みもさることながら、どこが重要なポイントで、どこが日頃からチェックすべきポイントなのか分からない、といった中小企業の経営者も多いのではないでしょうか?

 

 

この貸借対照表の構成を極限までシンプルに分かり易く図解すると、下図の通りとなります。

 

 

上図の通り、貸借対照表は、「資産の部」と「負債の部」と「純資産の部」の3つの構成に図解すると、分かり易くなります。

 

 

資産の部

 

資産の部は「資産の保有形態」を表すエリアです。

 

例えば、現金、預金、商品、土地建物などの資産などです。

 

資産の購入原資が、負債(他人のお金=借金)なのか、はたまた純資産(自分のお金=利益)なのかは分かりませんが、原則、会社が保有している資産のすべてが表示されています。

 

資産の部のチェックすべき重要ポイントは1つです。

 

それは「現預金」の増減です。

 

現預金が増加傾向にあれば問題ありませんが、現預金が減少傾向にあるようなら様々な経営課題が内在している証拠となります。

 

例えば、赤字経営、現金回収の遅延、不良在庫の増加など等です。

 

 

負債の部

 

負債の部は、「資本の調達手段」を表すエリアです。

 

例えば、売掛金、未払金、借入金などです。

 

負債の部に表示される項目は、すべて他人のお金、つまり、借金(必ず返すべきお金)のことです。

 

負債の部は、資産の部よりも少ないに越したことはありませんし、できれば純資産よりも少ない方が安全です。

 

 

純資産の部

 

純資産の部は、「利益の累積」を表すエリアです。

 

純資産の部のチェックすべき重要ポイントは1つです。

 

それは、「純資産」の増減です。

 

純資産が増加傾向にあれば問題ありませんが、純資産が減少傾向にあるようなら赤字経営に転落しているということです。

 

貸借対照表は、「現預金の増減」と「純資産の増減」の2点を常にチェックしていれば、経営リスクを早期発見することが可能となります。

 

⇒⇒おススメ記事「貸借対照表とは/見方と仕組み」はこちら

 

 

図解で分かる損益計算書

 

損益計算書とは、会社の業績状況を表す経営資料のことです。

 

損益計算書は、プロフィットアンドロス(Profit and loss statement)、略してP/L(ピーエル)とも呼ばれています。

 

損益計算書の構成は下図の通りですが、これだけで収支のイメージを捉えることは困難です。

 

 

損益計算書の収支イメージを分かり易く図解すると、下図の通りとなります。

 

 

上図の通り、損益計算書は、「3つの収入」と「2つの支出」に図解すると分かり易くなります。

 

 

3つの収入

 

3つの収入は、「売上」、「売上総利益」、「営業利益」の3つで構成されています。

 

売上総利益のことを粗利(あらり)と言いますが、売上と粗利まではチェックしているという経営者は多いのではないかと思います。

 

しかしながら、粗利から販売管理費を差し引いた「営業利益」までチェックしないと正しい会社経営はできるものではありません。

 

なぜなら、営業利益までチェックしないと正しい経費コントロールができず、まともな経営ができなくなってしまうからです。

 

例えば、売上と粗利が増加している一方で、販売管理費が大幅に増加し、赤字経営に転落してしまったらどうしますか?

 

当然ながら、利益を生み出さない事業体の寿命は、そう長くありません。

 

全ての費用を差し引いた後の収入の正否をチェックするには「営業利益」のモニタリングが欠かせないのです。

 

 

2つの支出

 

2つの支出は、「売上原価」」、「販売管理費」の2つで構成されています。

 

売上原価は、売上に対応する仕入、或いは、製造原価のことです。

 

販売管理費は、売上を作るための事業活動に関わる費用のことです。

 

事業発展の秘訣は、売上最大化と経費最小化を同時に進めることですが、売上や売上総利益に占める経費の構成が小さければ小さいほど、その事業の付加価値は高いといえます。

 

付加価値の高い事業とは、利益率の高い事業ということです。

 

当然ながら、下図のような赤字経営の損益では、付加価値の低い事業ということになってしまいます。

 

 

2つの支出を収入よりも小さくすることは、経営の鉄則です。

 

⇒⇒おススメ記事「損益計算書とは/見方と仕組み」はこちら

 

 

図解で分かる貸借対照表と損益計算書の関係性

 

貸借対照表と損益計算書は常に連動しています。

 

連動している領域は2つに大別することができます。

 

ひとつは、「損益計算書の営業取引」と「貸借対照表の資産の部と負債の部」、もう一つは、「損益計算書の営業利益「と「貸借対照表の純資産の部」です。

 

貸借対照表と損益計算書の連動のイメージは下図の通りとなります。

 

 

 

「営業取引」と「資産の部と負債の部」

 

損益計算書の営業取引と貸借対照表の資産の部と負債の部の連動事例は下表の通りです。

 

 

損益計算書

貸借対照表

売上が発生

売上が計上される

現金が増加、或いは、売掛金、受取手形等の売上債権が計上される

売上原価(仕入)が発生

売上原価(仕入)が計上される

現金が減少、或いは、買掛金、支払手形等の仕入債務が計上される

販売管理費が発生

水道光熱費、家賃などの経費が計上される

現金が減少、或いは、未払金、未払経費等の支払債務が計上される

 

 

「営業利益」と「純資産の部」

 

純資産の源泉は、会社の利益です。

 

つまり、営業利益がプラスであれば純資産も増加、営業利益がマイナスであれば純資産も減少、というように純資産と営業利益は常に連動しています。

 

なお、純資産はすべて自分のお金ですので、増えれば増えるほど会社の経営が安定します。

 

※貸借対照表の純資産の部と連動しているのは、本来、損益計算書の当期純利益ですが、便宜上、営業利益としています。

 

➡NEXT「分かり易い減価償却の解説」へ

 

 

 

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