プロの経営診断手法を徹底公開

経営コンサルタントの経営診断手法

経営コンサルタントの経営診断手法

 

人間ドックがあるように、会社にも、会社ドックがある。いわゆる会社の経営診断(健康診断)である。

 

中小企業が経営コンサルタントに会社の経営診断を委ねて会社の健康状態を定期的にチェックすることは賢い経営判断のひとつである。

 

なぜなら、定期的な経営診断で、経営課題(病気)の早期発見ができれば、会社の寿命が伸びるからだ。

 

当然ながら、経営診断を受けずに、資金繰りに窮する、或いは、債務超過に陥るなどの自覚症状を感じてから慌てて経営診断を行うと、経営課題(病気)が深刻で、手遅れ(倒産予備軍)と判断され、余命宣告をせざる得ない結果が出る場合もある。

 

従って、会社の健康状態を定期的に診断し、会社の経営改善プランを最適化することは決して無駄なことではない。

 

また、会社経営のプロフェッショナルである経営コンサルタントに経営診断を依頼すると、自分達の力では発見できなかった深刻な経営課題(病気)が見つかることがある。

 

わたしの場合は、依頼から約2~3ヵ月ほどかけて、徹底的に顧客企業の経営状態を診断する。

 

経営診断の手法は、お客様から然るべき経営資料をお預かりして行う経営診断と会社視察や社員面談を通して行う内部診断のふたつが主な手法である。

 

最終的な経営改善プランは顧客企業の経営者との数回にわたるヒアリングを経て、かなり精度の高い内容に仕上がる。

 

なお、わたしが中小企業の経営診断を行う最大の目的は、顧客企業に対して、「儲かる会社経営を実現するための経営改善プラン」を提示する、という一点に尽きる。

 

経営改善とは、会社の成長を支える不可欠な経営活動のことである。

 

中小企業の成長と衰退は、すべて、経営改善プランの良し悪しで決まるといっても過言ではない。

 

つまり、経営改善プランの出来不出来で、中小企業の寿命が決まってしまうのだ。

 

 

経営コンサルタントの経営診断手法

 

わたしが経営コンサルティング(経営サポート)を引き受ける場合は、必ず初期経営診断を実施する。

 

なぜなら、お客様の会社の状況把握をせずして、まともな経営サポートなど出来るものではないからだ。

 

然るべき経営資料をお預かりして、お客様の会社の経営状態を診断し、利益を最大化するべく最高の経営改善プランを責任もって策定させて頂いている。

 

経営改善の目的は「経営資源の最大化」と「経営環境の最適化」を成し遂げて、「会社の利益を最大化」することである。

 

持続可能な経営を実現するためには継続的な経営改善が欠かせない。

 

なお、経営診断の主なコンサルティング内容は概ね下記の通りである。

 

 

内部診断

お客様の会社視察、現地視察、社員面談を行い、会社の強みと弱みを徹底的に洗い出し、経営改善プランを最適化します。

 

経営診断

お客様から然るべき経営資料をお預かりして、過去・現在・未来の業績を徹底的に分析します。経営診断結果と内部診断結果を照らし合わせて、経営改善プランを最適化します。

 

社長面談

初回、中間、最終と三回に分けて社長面談を行います。

 

初回面談では経営診断の進め方等について具体的に説明します。中間面談では経営改善プランの実効性についてヒアリングと協議を行い経営改善プランを最適化します。そして、最終面談にて最終報告します。最終報告は、約3時間ほどの時間をかけて懇切丁寧に説明します。

 

最終報告書は、会社の「現状の姿」と「将来のあるべき姿(利益最大化後の姿)」、並びに、将来のあるべき姿を実現するための「経営改善プラン」の三つで構成されています。この報告書は、会社の「経営資源の最大化」と「経営環境の最適化」と共に、「会社の利益最大化」を後押しする貴重な経営資源になります。

 

 

経営コンサルタントの内部診断手法

 

内部診断とは、会社視察と社員面談を通じて会社を診断することである。

 

内部診断を行うと、会社の成長を阻害する根本原因の本質を的確に捉えることができる。

 

例えば、次のような問題の根本原因は簡単に浮き彫りにできる。

 

・経営課題を見落としていないか?

 

・会社の強みを活かしているか?

 

・会社の弱みを放置していないか?

 

・社内環境が業績の足を引っ張っていないか?

 

・業績の足を引っ張っている社員はいないか?

 

内部診断で一番重要なのは、社員面談である。

 

よく、経営幹部としか面談しない経営コンサルタントがいるが、これでは会社の実情は全く掴めない。

 

社員面談を行う場合は、全社員対象として、一番社歴の浅い18歳の一般社員から順番に上に向かっていき、役職社員を通過し、最後に社長面談を行う。

 

面談の際のポイントは、こちらからの聞き取り調査と、会社をよくするための方策を社員の口から直接聞くことである。

 

そして、社員が口にしたことは、決して口外しないことを条件にする。

 

面談前に、このことを全社員に告知してもらい面談当日を迎える。

 

やる気のある社員は、用紙に自分の意見をまとめて必死に会社をよくするための方策を教えてくれる。

 

なかには、涙を流して、会社の実情を訴える社員もいる。

 

意見を何も持っていない、やる気のない社員もいる。

 

部署や部下の管理が杜撰な役職者の中には、既に自身の能力不足が露呈していることを察して、憮然とした態度で面談会場に入ってくる方もいる。

 

この面談を行うと、組織や人事の問題、経営上の深刻な課題、会社の強みや弱み、問題社員の存在等々、会社の経営実態をものの見事に把握することができる。

 

面談は、社歴の浅い一般職員からスタートして役職社員へ向かっていくので、役職社員の能力判断も面談を通じて行うことができる。

 

能力の低い役職社員の場合は、一般社員からの評価が良くないので、面談前に能力が判明することもある。

 

社長面談まで終えた段階で、すべての社員の声を集計し、会社の問題点の抽出、会社の経営課題の抽出等の作業に移行し、最終的な報告書を作成する。

 

経営に関わる重要な意見は、「○○さんが○○と言った」という伝え方をせず、「社員の声で○○という意見が上がっている。しかも○○%の社員が同じ意見を挙げている」という伝え方をする。

 

また、一人の社員だけが指摘した重要度の低い意見、一人の社員だけが指摘した個人攻撃等は、報告書の意見としては採用しない。それは、会社の問題ではなく、社員個人の問題であることが多いからだ。

 

一方、一人の社員だけが指摘した意見であっても、法律に抵触する意見、倫理に反する意見が上がった場合は、経営上の重要な課題として、報告書の意見として採用する。

 

 

内部診断の最大のメリットとは?

 

内部診断の最大メリットは経営者が抱えている組織の問題や、組織に対する不安をすべて経営コンサルタントと共有できるところにある。

 

わたしの経験上、経営者が抱えている不満や不安の大半は組織の問題で占められている。

 

組織の現状(社員の能力や性格、問題社員の有無、人員配置など等)を経営コンサルタントに理解(共有)してもらうと、問題社員の処遇や対処、人材育成の手法、人事の構想など等、悩みが生じた時点で、適宜、適切なアドバイスを受けることが可能になる。

 

当然ながら、経営者は、組織の問題から解放されるので、ストレスがグッと少なくなる。

 

内部診断は、長い年月をかけて溜まりに溜まった膿をすべて出し切り、組織の問題から解放されたいと考えている中小企業経営者にはお薦めの診断方法である。

 

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