中小企業の利益拡大の秘訣

社員に利益を意識して働いてもらう方法

社員に利益を意識して働いてもらう方法

 

社員に利益を意識して働いてもらう方法は簡単です。

 

それは「会社の数字を社員に開示すること」、ただそれだけです。

 

会社の数字を社員に開示すると、社員は利益を意識して働き始めます。

 

なぜなら、会社の数字を開示すれば、数字の上での経営課題と改善目標が明らかになるからです。

 

数字のある目標

 

数字のない目標

 

目標として有効に機能するのは「数字のある目標」です。

 

 

数字を開示すると社員が利益を意識する

 

社員に対して会社の数字を開示していれば、「会社の経費率を90%から80%に改善して、利益を10%改善してほしい」、というような具体的な経営改善目標を与えることができます。

 

社員とすれば、具体的な利益目標が与えられていますので利益(会社の数字)を意識せざる得ません。

 

また、自分の改善行動が数字で検証できますので手ごたえを感じながら改善業務を進めることができます。

 

晴れて10%の利益改善が達成されれば、社員の能力評価の根拠として成績に加味することも可能となります。

 

このように会社の数字を開示するだけで、社員に利益を意識してもらうことが可能となります。

 

実は、中小企業の場合、事業部長や課長といった責任ある役職者であっても、利益を意識して働いている社員は、それほど多くありません。

 

まして一般社員となったら、皆無といってもいいかも知れません。

 

それだけ多くの会社で、数字の活用がされていないということです。

 

 

社員に利益目標を与えないと、利益を意識しない!?

 

会社の数字を活用する上で、注意が必要なのは「利益目標」を忘れないことです。

 

 

例えば、「売上を5%増加させてほしい」というような目標を与えてしまうと、利益度返しの方法で売上増加を図る可能性があります。

 

・営業社員を増員して売上増加を図る

 

・広告宣伝費を増額して売上増加を図る

 

など等、利益度返しの方法で売上を5%増加させたとしても、経費の方が過分にかかって、利益が減少していたら意味がありません。

 

経営管理が杜撰ゆえに、売上が増える一方で、赤字が拡大することは良くあることです。

 

また、具体的な数字目標や利益目標がなければ、社員はどこに向かって行けばいいのか分らなくなり、改善行動が非効率となってしまいます。

 

従って、このような場合は、

 

「売上を5%増加させてほしい。但し、経費は現状維持、もしくは、○○円以下の予算で賄って利益を最低○%上げてほしい」、というように具体的な数字を示して、利益目標を与えなければなりません。

 

明確に「利益目標」を与えなければ、社員が利益を意識することはないのです。

 

 

会社の数字は誰に開示すべきか?

 

会社の数字は全てを開示するのではなく、社員の階層に応じて開示する方法でも問題ありません。

 

 

例えば、上の図のような、2つの事業部と4つの事業所で構成されている会社であれば、夫々の部門長に下表のような業績開示を行えば、経営改善を効率的に進めることが可能となります。

 

営業部門長

全社の業績 + 営業部門の業績

製造部門長

全社の業績 + 製造部門の業績

A店舗 店長

全社の業績 + A店舗の業績

B店舗 店長

全社の業績 + B店舗の業績

A工場 工場長

全社の業績 + A工場の業績

B工場 工場長

全社の業績 + B工場の業績

 

会社全体の業績開示は必須です。

 

なぜなら、自分の部門が、どの程度、会社に貢献しているか、或いは、足を引っ張っているのかを把握することができるからです。

 

全体と部門別、双方の業績が開示されると、足を引っ張っている部門長は真剣に業績回復の対策を考えるでしょうし、貢献度の高い部門長は更に業績の伸ばす方策を考えるでしょう。

 

また、部門別の業績が開示されれば、各部門長は数字を頼りに経営課題を抽出し、部下に利益目標を示しながら経営改善を求めることができます。

 

数字を頼りにした経営改善を進めると、ムダムラの排除、作業効率の向上、利益の増加対策等々、社員の利益意識がどんどん変わっていきます。

 

 

社員が利益を意識するとコスト意識も変わる!!

 

社員全員が数字に強い組織になれば、自分の行動が業績に直結していることに気がつきますので、利益を意識するとともに、コスト意識も自ずと強くなります。

 

コストダウンは利益増加と対の関係にありますので効果は絶大です。

 

また、経営改善を積み重ねると会社に経営ノウハウが蓄積されます。

 

独自の経営ノウハウは会社の屋台骨となりますので、知らぬ間に競合他社に差をつける効果も期待できます。

 

社員に利益を意識して働いてほしければ、会社の数字を開示するのが一番の近道です。

 

社員に会社の数字を開示しなければ、効率的且つ効果的な会社経営を行うことは困難なのです。

 

 

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