費用対効果とは、投入したコストに対して得られる効果のことである。

 

費用対効果は、ビジネスのあらゆるシーンで広く使われており、主に経営判断や投資判断の貴重な根拠情報として活用されている。

 

この記事では、費用対効果の基本概要、並びに、事業拡大を決定付けるコストパフォーマンスとROI投資対効果について、詳しく解説する。

 

 

費用対効果（コストパフォーマンス）とは

 

費用対効果とは、投入したコストに対して得られる効果のことで、ビジネスシーンで広く使われている。

 

費用対効果は、主に経営判断や投資判断の貴重な根拠情報としてビジネスの現場で活用されているが、顧客側も企業が提供する商品やサービスの価値を測定する基準として幅広く活用している。

 

費用対効果のことを、経営用語でビーバイシー（B/C=benefit by cost）、或いは、コストパフォーマンス（cost performance）とも云い、費用対効果が高いことを「コスパが高い」などの短縮言葉で表現されることもある。

 

費用対効果の「費用」は、事業全体のコストだけでなく、成長投資のコスト、販促等の広告コスト、市場開拓や商品開発等の先行コストなど等、対象となる費用領域はじつに幅広い。また、投じたコストだけでなく、時間、手間、労力、距離など等、対象となる費用基準も数多にある。

 

費用対効果の「効果」は、事業全体の収益（営業利益・経常利益）や投じた種々のコストに対する個別収益だけでなく、ブランド価値向上等の無形効果に至るまで、効果測定の対象が多種多様にある。また、経済的価値だけでなく、感情的価値などに至るまで、価値判断も多岐にわたる。

 

 

費用対効果（コストパフォーマンス）の計算方法

 

費用対効果（コストパフォーマンス）の計算方法について、詳しく解説する。

 

費用対効果は、投入したコストに対して得られる効果（利益等）の大きさを測定することで計算できる。

 

事業運営の費用対効果の場合は、営業利益が「効果基準」になるので、投入コストに対する営業利益の大きさが費用対効果を表す。

 

例えば、総事業コスト（投入コスト）10億円に対して、A社：営業利益1億円、B社：営業利益0.1億円、C社：営業利益△0.1億円であれば、A社の費用対効果が一番高いということになる。C社は利益がマイナスなので、費用対効果が全くない、或いは、費用対効果がマイナスということになる。

 

費用対効果を利益ベースで計算する場合に注意すべき点は、期間設定（時間軸）である。例えば、費用対効果が1億円だった場合、期間設定1年と10年では、費用対効果の大きさに10倍の開きが出る。

 

期間設定が長期化するほど将来収益の見通しが不透明になり、費用対効果の計算精度が低下するので、期間設定はなるべく短く、最長でも1年以内に設定することをお薦めする。

 

但し、グーグルのようなフリーサービス（無料サービス）を提供する対価として広告収入を得るようなビジネスモデルの場合は、収益化までの時間が必然的に長くなるので、費用対効果を計算する際の期間設定が長くても差し支えない。

 

また、ブランド価値、モチベーション、顧客の評価・評判など等の無形の費用対効果を計算する場合は、コスト投入前後のブランド価値等の測定結果（アンケート結果・調査会社の報告等）を比較することで計算できる。

 

 

費用対効果が上がれば事業が拡大する

 

費用対効果とは、投じたコストに対する効果（利益）の大きさのことなので、費用対効果が上がれば、自然と事業規模が拡大する。

 

そもそも、ビジネスにおける費用とは、売上を作るために費やす全てのコストのことなので、費用対効果（コストの売上貢献度）が上がれば、無駄なコストが無くなる一方で最終利益と成長投資の規模が拡大し、事業拡大のスピードが加速する。

 

ちなみに、創業当初や新規事業の立ち上げ時等は費用対効果に敏感になるので、費用対効果の最大化に自然と意識が向くが、会社経営が安定するほど、この意識が低下しやすくなる。

 

例えば、経営者の油断や慢心、或いは、世の中の進化に後れをとることで費用対効果が低下するケースは、経営者の意識の欠落に伴い費用対効果が低下する典型になる。

 

ビジネスにおいて、顧客やライバルは競争の手を一切緩めないので、費用対効果が一度低下すると挽回するのが至難の業になる。つまり、日頃から、費用対効果を意識した会社経営を定着させることが繁栄の基本姿勢になるのだ。

 

 

投資対効果（ROI）とは何か

 

投資対効果（ROI）について、詳しく解説する。

 

投資対効果（ROI）とは、投入した「投資コスト」に対して得られる効果のことで、費用対効果同様に、ビジネスシーンで広く使われている。

 

投資対効果のことを略してROI（Return on Investment）と云うが、これは、投資（Investment）に対する対価（Return）を意味する言葉になる。

 

投資対効果（ROI）の計算方法は、対価である「最終利益」と「投資コスト」の比率を算定することで計算でき、投資対効果（ROI）のことを、投資対効率、あるいは、投資収益率や投資利益率とも云う。

 

費用対効果のコスト範囲はじつに広範囲にわたっているが、投資対効果のコスト範囲は「投資」に限定されており、この点がこの指標の最たる特徴といえる。

 

 

投資対効果（ROI）の判断は100%が基準になる。例えば、最終利益100万円に対して、A社：投資コスト10万円、B社：投資コスト100万円、C社：投資コスト200万円であれば、A社の投資対効果（1,000%）が一番高いということになる。C社は投資コストが利益を上回っているので、投資対効果（50%）が全くない、或いは、投資対効果がマイナスということになる。

 

なお、費用対効果と同様に、期間設定が長期化するほど将来収益の見通しが不透明になり、投資対効果の計算精度が低下するので、期間設定はなるべく短く、最長でも1年以内に設定することをお薦めする。また、例外も同様である。

 

 

費用対効果・ROI投資対効果のまとめ

 

費用対効果（コストパフォーマンス）と投資対効果（ROI）は、何れも、投入したコストに対して得られる効果のことで、ビジネスシーンで広く使われている。

 

費用対効果と投資対効果（ROI）は、何れも、投入したコストに対して得られる効果（利益等）の大きさを測定することで計算できる。

 

投入するコストと得られる効果の基準、視点、範囲は多種多様にあるので、柔軟な考えで費用対効果と投資対効果（ROI）を運用することが、計算精度を高めるコツになる。

 

費用対効果と投資対効果（ROI）が高まると、無駄なコストが少なくなる一方で、最終利益と成長投資の規模が拡大するので、事業拡大のスピードが一段と加速する。会社経営を安定させる上で最重要指標といっても過言ではない。