従業員の不満の原因と解消方法

従業員の不満を捉え満足度を上げる方法

従業員の不満を捉え満足度を上げる方法

 

中小企業で働く従業員の不満の原因の多くは会社側、つまり経営者にある。

 

例えば、

 

☑経営者の私欲優先の経営方針

 

☑経営者の経営能力の低下からくる労働環境の悪化

 

などは、従業員の不満の原因になりうる最たる理由である。

 

例えば、

 

経営者が私欲優先で、従業員の報酬を抑えて経営者自身の報酬ばかりを上げ続けていたら従業員はどう感じるだろうか?

 

経営者の経営能力が低く、従業員の労働時間が増える一方で報酬が全然上がらなかったら従業員はどう思うだろうか?

 

従業員の不満やうっぷんが溜まるのは目に見えているだろう。

 

従業員の不満を放置するような会社に明るい未来はない。

 

事実、過去にわたしが接してきた倒産の危機を迎えた全ての会社では、従業員の不満がたくさん噴出していた。

 

マンパワーは最も業績改善に役立つ経営資源である。

 

 

当然ながら、従業員の不満が大きくなるとマンパワーが低下し、会社経営の至るところに弊害が出始め、何れ業績が悪化する。

 

経営者が私利私欲を抑え、なお且つ、経営能力を高める努力を継続することが、従業員の不満の種を解消し、安定経営を実現する秘訣になる。

 

それでは一体、従業員の不満の種を見逃さない経営技術はあるのだろうか?

 

すぐに実践できる有効な経営技術を紹介しよう。

 

 

従業員の不満を捉える経営技術とは?

 

従業員の不満を捉え満足度を上げるには、不満の種を見逃さない経営技術を身につけることが大切だ。

 

早速、経営者が身につけるべき、従業員の不満を捉える具体的手法を紹介しよう。

 

この手法には、ふたつの経営指標を活用する。

 

ひとつは「一人一時間当たりの付加価値」、もうひとつは「従業員の時給」である。

 

 

従業員の不満をとらえる「一人一時間当たりの付加価値」

 

1人1時間当たりの付加価値とは、1人の社員が1時間働いて生み出す会社の付加価値のことである。

 

1人1時間当たりの付加価値の計算式は下記の通りだ。

①付加価値=総人件費+営業利益

 

②1人1時間当たりの付加価値=付加価値(①)÷総労働時間

 

※総人件費を集計する際は、役員報酬、給与、賞与、雑給、福利厚生、法定福利費、支払報酬、支払手数料(謝礼等)、等々、あらゆるヒトへの支払が対象になる

 

※総労働時間は役員、社員、全従業員の労働時間の合計である

 

 

従業員の不満を捉える「従業員の時給」

 

従業員の時給とは、従業員一人一時間当たりの報酬のことである。

 

従業員の時給の計算式は下記の通りだ。

従業員の時給=(総人件費-役員報酬)÷総労働時間

 

※総人件費を集計する際は、役員報酬、給与、賞与、雑給、福利厚生、法定福利費、支払報酬、支払手数料(謝礼等)、等々、あらゆるヒトへの支払が対象になる

 

※役員報酬の中には、役員の家族への報酬、役員の接待交際費用、等々、あらゆる役員への支払が対象になる

 

※総労働時間は役員の労働時間を除いた従業員のみの労働時間の合計である

 

 

従業員の不満度判定基準

 

「一人一時間当たりの付加価値」と「従業員の時給」の推移をみると「経営者の状態」と「従業員の不満度」を明確に捉えることができる。

 

ふたつの経営指標と経営者の状態、従業員の不満の相関は下表の通りである。

一人一時間当たりの付加価値

従業員の時給

経営者の状態

経営状態

従業員の不満

上昇傾向

上昇傾向

経営能力が高い

私利私欲が少ない

業績と共に従業員の時給も上がっている

少ない

上昇傾向

横ばい

~下降傾向

経営能力が高い

私利私欲が多い

業績は上がっているが従業員の時給が上がっていない

多い

下降傾向

下降傾向

経営能力が低い

業績と共に従業員の時給も下がっている

多い

 

「理想のカーブ」と「不満のカーブ」は下図の通りである。

 

 

 

日頃から「一人一時間当たりの付加価値」と「従業員の時給」をモニタリングしていると、従業員の不満を発見できるだけでなく、経営者自身の経営能力の低下や行き過ぎた私利私欲も早期発見することが可能になる。

 

また、従業員の満足度を上げる具体的な判断基準として運用することもできる。

 

例えば、従業員の時給の上昇はもちろんだが、一人一時間当たりの付加価値の上昇は従業員の満足度に繋がる様々な要因をもたらす。

 

▶会社の将来性が明るい

 

▶雇用の不安がなくなる

 

▶ゆとりからくる心の平穏

 

何れも中小企業のマンパワーが最大化される要因といえる。

 

経営者が経営力を磨く努力を継続しつつ、少ない私利私欲で満足している限りは、従業員の不満が大きく育つことはない。

 

繰り返すが、従業員の不満を放置するような会社に明るい未来はない。

 

従業員と経営者が苦楽を共にし、共に成長してこそ、長期的な会社の成長が見えてくるのだ。

 

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