中小企業のコストカット方法

コスト削減/経費削減の方法

コスト削減/経費削減の方法

 

コスト削減(経費削減)は、事業価値を高めるうえで必要不可欠な活動です。

 

なぜなら、同じ商品やサービスを競合他社よりも低コストで提供できれば、市場競争を優位に展開することが可能になるからです。

 

市場での優位性が高まれば、結果として事業価値が高まります。

 

また、会社の事業価値、いわゆる、利益(収益)は、売上の最大化と経費の最小化の掛け算で大きくなりますので、コスト削減(経費削減)は会社経営に一生ついて回る、最重要課題といっても過言ではありません。

 

中小企業経営者にとってコスト削減は、中小企業庁に寄せられるお悩みトップ3に入るほど身近な課題です。

 

しかしながら、コスト削減は多くの経営者が悩むほどの課題ですので、「どこから手をつけて良いのか分からない」、「経費削減の効果が出ているのか分からない」など等、多くの疑問点に頭を悩ます経営者が沢山いるのも事実です。

 

今日から簡単に実行できる、中小企業のコスト削減(経費削減)の方法を紹介します。

 

 

コスト削減/経費削減の第一歩

 

売上を作るために必要な経費のことをコストといいます。

 

必要不可欠なコストばかりであれば、すべてのコストが無駄なく売上に貢献しているということになりますが、そのような状況の会社は現実的には殆どありません。

 

どんな会社にも無駄なコストというのは存在します。

 

しかしながら、コスト削減は闇雲に進めても正しい効果は出ません。

 

場合によっては、経営を誤るきっかけを作りかねません。

 

例えば、コストを削減した途端に品質やサービスが劣化した、コストを削減した途端に売上が減少し始めた、など等の状況を誘発してしまっては元も子もありません。

 

正しいコスト削減を進めるうえで必要なことは、第一に現状を把握することです。

 

つまり、売上に対してどのような経費が、どのくらい使われているのかを集計することです。

 

集計方法は、必ず年単位で行います。

 

なぜなら、コストの中には1年の内にひと月しか発生しない一過性の経費が混入しているからです。

 

(ちなみに、経営分析をする場合、単月比較や単月集計は殆ど役に立ちませんので是非覚えておいてください)

 

1年の売上、つまり、年商に対して、すべての経費の科目(種類)と、それぞれの経費の金額が正確に集計されると、その会社の売上と経費の実態(関係性)が明確に表れてきます。

 

 

コスト削減/経費削減のターゲット

 

経費の集計が終えたら、次のステップへ移行します。

 

まずは、経費の金額を降順(金額の大きいものから小さいものへ並べる)に並べ替えます。

 

続いて、上位トップ5の経費をコスト削減のターゲットに選定します。

 

殆どの会社はトップ1が人件費になるはずです。トップ2からトップ5までは会社の特性によって変わってきます。

 

売上に対するコスト構成比率が大きな経費は、売上への貢献度が大きい反面、コスト削減の効果が大きいというメリットがあります。

 

この他にも、一般的に費用対効果が低い、「保険料」、「諸会費」、「地代家賃等の固定費」なども、お薦めのターゲットです。

 

なお、将来の効果が見込まれている意図的な先行投資費用などは、コスト削減のターゲットから外します。

 

 

コスト削減/経費削減のマイナスリスク検証

 

コスト削減のターゲットが決まったら、後は、コスト削減方法の検討、並びに、コスト削減方法のマイナスリスクを徹底的に検証します。

 

マイナスリスクとは、そのコスト削減策を実行した場合に起こるかも知れない経営悪化要因のことです。

 

例えば、売上が下がる、顧客が離れる、顧客や取引先の不満が高まる、など等の経営悪化要因です。

 

マイナスリスクの検証を疎かにすると、経営改善のためのコスト削減が、経営悪化のきっかけを作りかねません。

 

従って、マイナスリスクの検証は慎重を期して緻密に行わなければなりません。

 

・マイナスリスクが低い場合は「コスト削減を実行」

 

・マイナスリスクが高い場合は「コスト削減を見送り」

 

・コスト削減後に想定以上のマイナスリスクが表面化した場合は「元に戻す」

 

といった経営判断を繰り返しながらコスト削減に取り組むと、経営悪化のリスクを抑えながらコスト削減の効果を上げることができます。

 

 

コスト削減/経費削減の効果測定に使える経営指標

 

コスト削減の効果測定に使える経営指標は「売上総利益高経費率」です。

 

計算式は下記の通りです。

売上総利益高経費率=(経費÷売上総利益高)×100

 

売上総利益高経費率の優良ラインは80%です。

 

コスト削減と共に売上総利益高経費率をモニタリングすると、削減効果をリアルタイムで把握することができます。

 

 

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