経営と数字の密接な関係性

数字に強い経営者はここが違う!

経営と数字|数字に強い経営者はここが違う!

 

中小企業の経営と数字は切っても切れない関係にあります。

 

なぜなら、会社の事業活動の結果は全て数字に集約されるからです。

 

会社経営は数字そのものと言っても過言ではなく、経営者の数字力の高低が、そのまま会社の業績に直結します。

 

下のグラフは、会社の数字を経営に活用する管理会計導入率と赤字経営率を表したものです。

 

 

ご覧の通り、中小企業の管理会計導入率と赤字経営率は相関関係がとれており、会社の数字が業績を左右する重要な要因であることがお分りになるかと思います。

 

 

会社の数字を無視した経営とは?

 

会社の数字を無視した会社経営者は、目隠しをして車を運転しているドライバーのようなものです。

 

どんなに慣れた車であっても、どんなに慣れた道であっても、勘と経験だけで上手に運転できるドライバーなど、そうそういません。

 

会社経営も一緒です。

 

どんなに慣れた商売、どんなに慣れた顧客や市場であっても、勘と経験だけで上手に経営できる経営者など、そういるはずはありません。

 

それでは、数字に強い中小企業経営者は、どのようにして会社の数字を捉え、会社の数字を経営に活かしているのでしょうか?

 

中小企業の会社経営に活かせる主な数字の考え方を紹介していきます。

 

 

経営と数字「損得勘定」

 

経営と数字を考えるうえで、損得勘定は欠かせないスキルのひとつです。

 

一般的に、損得勘定の上手な中小企業経営者は、お金を使うべきポイントと抑えるべきポイントの押し出しのコントロールが巧みですので、会社経営も上手です。

 

損得勘定の基本は、「売上に対応する費用を的確に捉えて、手元に残る儲けの実態を掴む」ところにあります。

 

この基本を疎かにすると会社経営はいとも簡単に行き詰ってしまいます。

 

ここで、損益勘定の得手不得手が表れやすい一例を紹介します。

 

損得勘定の一例

業態:前金商売(塾など)

収入:1年分を前金で150万円を受け取り

費用:毎月10万円

 

このような前金商売の損得勘定で抑えるべきポイントは、受け取った収入と売上がイコールにならないという原則です。

 

収入と売上がイコールにならないということは、現金収支と損得勘定が合致しないということです。

 

収入発生月の各収支は下表の通りです。

現金収支(通帳上)

150万円-10万円=140万円

損得勘定(経理上)

12.5万円-10万円=2.5万円

 

(収入の残り137.5万円は前受金として売上には計上しない)

※儲けの実態:150万円-(10万円×12ヵ月)=30万円÷12ヵ月=2.5万円/月

 

 

収入発生月の現金収支は140万円のプラスです。

 

一方、損得勘定は2.5万円のプラスです。

 

両者の金額差は137.5万円もありますが、儲けの実態はどちらも同じです。

 

もしも、損得勘定が集約されている月次決算書を見ずに、現金収支の結果である通帳残高ばかりをみて会社経営していると、儲けの実態を誤って捉える可能性が高まります。

 

当然ながら、大して儲けが出ていないにも関わらず手元の現金残高が沢山あるからといって先行きを考えずに設備投資や備品購入をしてしまうと、時間が経つにつれて固定経費の支払いに困窮してしまい経営が行き詰ってしまいます。

 

このケースに似た中小企業の倒産事例は沢山ありますので、損得勘定の本質を甘く見てはいけません。

 

 

経営と数字「経営指標の活用と分析」

 

損得勘定同様、経営と数字を考える上で、経営指標の活用力と分析力は欠かせないスキルです。

 

経営指標の活用力と数字の分析力に優れている中小企業経営者は、業績を伸ばしているケースが多いです。

 

なぜなら、経営指標の活用と分析は、現状と目標を明確に表すからです。

 

何事も、スタート(現状)とゴール(目標)が明確に定まると、効率的に結果が得られるものです。

 

経営指標の活用と分析の一例

売上総利益高経費率=(販売管理費÷売上総利益)×100

 

優良水準:80%~90%

 

売上総利益高経費率とは、売上総利益に占める販売管理費の構成比率のことです。

 

現状の売上総利益高経費率が95%であれば、まずはマイナス5%という具体的数値目標に向かった経営改善策を考えることが出来ます。

 

また、毎月、売上総利益高経費率をモニタリングしていれば、経費の上昇傾向を事前に感知することができ、経営環境が悪化する前に経営改善の手を講ずることが出来るようになります。

 

このように、適切な経営指標と分析を持っていれば、事業構造を点検する際に、正しい点検結果と改善目標を得ることが可能となります。

 

また、適切な経営指標と分析を持って毎月の会社の数字をモニタリングしていれば、業績悪化の予兆を事前に感知することができ、すぐに経営改善の手を打つこともできます。

 

当然ながら、常に会社の健康状態が把握できていれば、経営を大きく誤ることは無くなります。

 

 

経営と数字の密接な関係性

 

会社の数字は無限に広がります。

 

一つひとつの数字から何を読み取り、どう経営に活かすのか?

 

読み取り方ひとつ、活かし方ひとつで将来の会社の業績は大きく変わっていきます。

 

経済環境の多様化は加速しており、経験と勘だけでは乗り切れない経営判断が増えてきています。

 

経営と数字の密接な関係性は今後もますます高まっていくでしょう。

 

➡NEXT「管理会計を活用した経営改善手法」へ

 

 

 

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