会社の経営理念とは何か?|会社の成長を牽引する経営理念とは?

会社の経営理念とは何か?|会社の成長を牽引する経営理念とは?

 

会社の経営理念は、企業の成長発展を牽引する重要な要素になる。

 

なぜなら、経営理念は経営者の志や意思を明確に示す羅針盤になるからだ。

 

この記事では、経営理念の基本概要から効果に至るまで、詳しく解説する。

 

 

経営理念とは何か?

 

経営理念とは、企業、或いは、社長の経営姿勢を明快にする「指針・考え方・価値観等」のことで、企業の成長発展をけん引する重要な要素になる。

 

経営理念には、経営者の経営姿勢が明快に示されているので、組織や関係者と共有することで様々な利点が生まれる。

 

例えば、組織力の向上、企業の求心力向上、コミュニケーション向上等は、最たるメリットになる。

 

創業から代が下るにつれて経営理念が形骸化している中小企業は珍しくないが、経営理念は時代に合わせて進化させ、なお且つ、社員と共有し、組織に浸透させることで初めてプラス効果が生まれる。

 

つまり、経営理念の運用・定着が、会社の成長を決定づけるのだ。

 

 

経営理念が会社の成長をけん引する

 

経営理念は、会社の成長発展をけん引する。

 

例えば、京セラと日本電産という日本を代表する1兆円企業があるが、両者ともに、ゼロからスタートして僅か40年程度で年商1兆円に達している。

 

京セラの創業者は稲森和夫氏(1932-)、そして、日本電産の創業者は永守重信氏(1944-)だが、二人とも創業するにあたり、販売計画、資金計画、生産計画よりも先に、経営理念を書き上げている。

 

京セラは7人、日本電産は4人からスタートした会社だが、規模の大小関係なく、真っ先に経営理念に手をつけていることから、会社の経営理念が如何に重要なものかが伺える。

 

じつは、経営理念が明確に定まっていない中小企業は少なくない。「あなたの会社の経営理念は何ですか?」という問いに対して、曖昧な返答しかできない経営者も少なくない。

 

そもそも、経営者自身が日々の仕事に追われて、自分の会社の経営理念を深く考えていないケースもあり、経営者が二代目、三代目になると、その傾向が顕著になる。

 

経営理念は、経営者の行動原理を明快にするので、組織の力を一つの方向に集中させる効果がある。

 

組織の力は分散させるよりも一点に集中させた方が大きな結果を生み出すので、経営理念は、会社の成長と衰退を分かつ重要な要素といっても過言ではない。

 

経営理念の運用・定着は経営者の重要な仕事になる。決して、疎かにしてはならない。

 

 

経営理念は思ってるだけでは役に立たない!?

 

中小企業の経営者が思い描く会社の経営理念は十人十色、色々あるだろう。

 

▶「たくさん雇用をして社会貢献したい」

 

▶「たくさん納税して国のために貢献したい」

 

▶「代々続いた優れた技術や商品を継承したい」

 

▶「売上や店舗数を拡大して大きな会社に育てたい」

 

▶「たくさん利益を出して社員の報酬水準を高めたい」

 

等々、、、

 

さらに具体的な例として、

 

▶「世界的企業に部品を供給する」

 

▶「機械に負けない職人技を守り続ける」

 

▶「無農薬野菜を一般家庭に直接届ける」

 

▶「薬剤に頼らない美容サービスを提供する」

 

等々、、、

 

どれも素晴らしい経営理念だが、会社の経営理念は、経営者が思い描いているだけでは何の役にも立たない

 

なぜなら、経営理念は組織や関係者と共有することで、初めて効果が生まれるからだ。

 

 

経営理念は関係者と共有しなければならない

 

組織や関係者と共有されていない経営理念は、絵に描いた餅で、会社の成長発展に一切貢献しない。

 

残念ながら、立派な経営理念があるにも拘わらず、経営者と関係者の間で経営理念が十分に共有されていない中小企業は少なくない。

 

例えば、経営理念を社長の胸のうちにしまい込んでいる、或いは、代々の経営理念が忘れ去られている、など等の状況は、多くの中小企業で見受けられる。

 

会社の経営理念が関係者と共有されていないと、会社で働く社員は何を基準に判断し、何を拠り所に仕事をして良いのか分からなくなる。また、会社の目指すべき方向性が曖昧になり、開発すべき新商品や販路開拓の方向性も不明瞭になる。

 

これでは、行き当たりバッタリの会社経営に陥ってしまうことは容易に想像ができるだろう。

 

経営理念は、会社が目指すべき方向性を明確に掲げ、更に、その経営理念を関係者と共有してこそ事業拡大に役立つ。

 

なお、経営理念は、具体的であればあるほど迫力を増し、一層効果が高まる。

 

例えば、殆どの大企業は経営理念を掲げているが、殆どが抽象的な表現ばかりである。大企業に不祥事が絶えない背景には、経営理念が抽象的すぎるという側面があると思う。

 

より具体的な経営理念は、安定経営を支える貴重な経営資源にもなり得るので、経営理念を掲げる際は、ぜひ意識をしてほしい。

 

 

経営理念は安定経営を支える!!

 

会社の経営理念などなくても、社長が会社にいれば問題ないと考える経営者もいるかも知れないが、

 

☑社長が交代したら?

 

☑社長が病気で休養したら?

 

事情は様々だが、経営理念がない会社は、社長が会社から離れた途端に経営判断にブレが生じ、過去から蓄積した事業価値が簡単に崩れることがある。

 

当然ながら、会社の事業価値が棄損すると、競争力が低下し市場競争からはじき出されてしまう。資本力の乏しい中小企業であれば、倒産の危機に瀕するかも知れない。

 

繰り返すが、会社の経営理念は、安定経営を支える重要な経営資源になる。経営者は、経営理念を決して疎かにしてはならない。