資本効率を計る経営指標

中小企業の経営者を支える経営ノウハウ情報局

総資本回転率の計算式と適正水準

総資本回転率の計算方法と適正水準

 

総資本回転率とは、資本効率の適正度合いを判定する経営指標のことである。

 

総資本回転率の計算対象になる資本とは、会社の事業活動の元手のことである。

 

例えば、会社の設立時点の資本(元手)は、資本金である資金、いわゆる現金しかない。

 

会社経営が始まると、現金が商品に姿を変え、商品が販売されると、商品が現金になり、再び、資金、いわゆる資本に戻ってくる。

 

この資本→商品→現金→資本、という一連の流れを、資本の回転という。

 

例えば、資本金100万円で設立した会社があったとする。

 

会社が設立されて商取引が開始されるまでの貸借対照表の構成は下表の通りである。

借方

金額

貸方

金額

現金

100万円

資本

100万円

 

次に、商品を50万円、信用取引(買掛金)で購入すると、貸借対照表の構成は下表の通りになる。

借方

金額

貸方

金額

現金

50万円

資本

100万円

商品

50万円

 

最後に、商品を200万円で販売すると同時に買掛金50万円を支払うと、貸借対照表の構成は下表の通りになる。

借方

金額

貸方

金額

現金

200万円

資本

200万円

 

100万円の資本が、資本→商品→現金→資本と回転した結果、資本が200万円に増額した。

 

これが資本回転の仕組みであり、少ない資本で大きな売上が獲得できればできるほど、資本効率の高い経営ができているということになる。

 

なお、下図は、資本構成が分かる貸借対照表の構成図である。

 

 

赤枠の部分が総資本(他人資本+自己資本)に相当する。

 

自己資本とは、自身で調達した資金(資本)のことである。自身で調達した資金(資本)なので返済義務がない。

 

一方、他人から調達した資金(資本)のことを他人資本という。他人から調達した資金(資本)なので、返済義務がある。

 

この自己資本と他人資本を足した総資本が効率よく売上に転換されていれば、資本効率が高いということになる。

 

 

総資本回転率の計算式

 

資本効率の適正度合いを判定する経営指標を「総資本回転率」という。

 

例えば、総資本回転率が高ければ資本が効率的に売上に転換している、総資本回転率が低ければ資本効率が落ちている、ということが分かる。

 

総資本回転率の計算式は下記の通りである。

総資本回転率(回)=売上高(年商)÷総資本

 

 

総資本回転率の適正水準

 

中小企業の総資本回転率の適正水準は下記の通りである。

 

1.3回転以上

総資本回転率が1.3回転以上であれば、優良水準である。資本効率が高く、不良性の資産も殆どない健全な資本環境といえる。

 

 

1.0~1.2回転

総資本回転率が1.0~1.2回転の範囲内に収まっていれば、標準水準である。

 

 

0.8~0.9回転

総資本回転率が0.8~0.9回転の範囲内に収まっていれば、要改善である。

 

 

0.7回転以下

総資本回転率が0.7回転以下であれば、投じた資本の割に売上が伸びていない。或いは、資産の中に、遊休資産、不良性の売掛金、水増し在庫、など等といった不良性の資産が含まれている可能性が高い。

 

総資本回転率は、設備投資が多い業種業態と少ない業種業態では適正水準に差が生じる。

 

従って、上記適正水準に合致しない場合は、総資本回転率の推移を定点観測(※1)することをお薦めする。

 

※1 定点観測とは、同じ方法(定点)で継続的にある一定の項目を観察し、以前のものと比較してその差異を分析することである

 

➡NEXT「固定比率の計算方法と適正水準」へ

 

 

 

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