パレート分析とは「2:8の法則（パレートの法則）」を活用した分析方法のことだ。

 

会社の売上の8割は２割の主要顧客が生み出している、成功事例の８割は２割の社員が生み出している等の理論で、ビジネスシーンで広く活用されている。

 

この記事では、パレート分析の基本、並びに、パレート分析を活用した利益改善手法と組織力の改善手法について、詳しく解説する。

 

 

パレート分析とは

 

パレート分析について、詳しく解説する。

 

パレート分析の根底を支える「2:8の法則（パレートの法則）」は、イタリアの経済学者ヴィルフレド・パレートが発見した冪乗則（べきじょうそく）のことだ。

 

経済において、全体の数値の大部分は、全体を構成するうちの一部の要素が生み出しているという理論で、ニッパチの法則などの呼称もある。

 

パレート分析は、会社経営のあらゆる方面の分析に用いられ、例えば、商品のABC分析、取引先毎の売上貢献度分析、社員の人材評価、営業効率など、パレード分析が活用できる領域は数多にある。

 

以下、パレート分析を活用した利益改善手法と組織力の改善手法について、順を追って詳しく解説する。なお、パレート分析を活用した”売上ABC分析手法”は当サイト内の「売上ABC分析方法」で詳しく解説しているので、そちらを参照頂きたい。

 

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パレート分析を活用した利益改善手法

 

パレート分析を活用した利益改善手法について、詳しく解説する。

 

会社の利益の源泉は「商品と顧客」なので、利益拡大の必須条件は商品と顧客への成長投資になるが、パレート分析を用いると、成長投資を優先すべき商品と顧客が明快になる。

 

パレート分析（2:8の法則）で商品と顧客の利益貢献度を分析すると「上位2割の商品と顧客が全体の8割の利益を構成している」或いは「下位2割の商品と顧客が全体の8割の損失を構成している」という分析結果になることが多い。

 

パレート分析で商品と顧客の利益貢献度が分かると、効率的に会社の利益を拡大することができる。

 

例えば、上位2割の商品と顧客に対して経営資源を積極投資すると利益は更に拡大する。中央6割に対して、上位2割に押し上げる戦略を推進すると未来の利益が安泰になる。

 

下位2割は、採算を分析し、赤字は改善か撤退、トントンは中央6割に押し上げる戦略を推進すると利益拡大に繋がる。

 

業績が伸び悩んでいる中小企業ほど、商品と顧客のパレート分析が不十分だ。

 

成長投資のリターンは、投資対象の貢献度によって小さくも大きくもなる。投資対象を見誤ると、投資のリターンが全く得られないこともあり得る。

 

パレート分析で利益貢献度の高い商品と顧客を明らかにすれば、成長投資の効率と共に利益拡大のスピードが加速する。当然、利益貢献度の大きい商品と顧客への成長投資が大きくなるほど、獲得できる利益も大きくなる。

 

商品と顧客のパレート分析が不十分であるがゆえに、赤字商品や赤字取引が見過ごされ、業績悪化の原因特定ができていない中小企業も珍しくない。

 

商品と顧客の利益貢献度を明確にするパレート分析は、会社の経営資源（成長投資）を最適化するだけでなく、会社の利益体質の改善に役立つ優れた分析手法だ。業績好調・不調を問わず、定期的なパレート分析を定着させることをお薦めする。

 

 

パレート分析を活用した組織力改善手法

 

パレート分析を活用した組織力の改善手法について、詳しく解説する。

 

パレート分析を組織に当てはめると「上位2割の社員が8割の利益を稼いでいる」或いは「下位2割の社員が8割の損失を出している」ということが言える。

 

このパレート分析の理屈を前提に考えると、わずか2割の社員さえ改善できれば、会社全体の組織力（パフォーマンス）が大幅に改善する、ということが言える。

 

例えば、全社員が10名であれば、2名の社員とビジョンを共有する、2名の社員のやる気を高める、上位2名の社員に難しい仕事を優先的に与える、下位2名の社員のフォロー体制を万全に整える等の方策を取れば、会社全体の組織力（パフォーマンス）が大幅に改善する。

 

法則的に、組織力が高まると、業績も好調になるので、パレート分析は一石二鳥以上の効果がある。

 

なお、ひと昔前は、上位2割の社員を育成しつつ、下位2割の社員を定期的に切り捨てて組織力を高める外資系企業があったが、この方法はお薦めしない。

 

人員確保のハードルが高い中小企業ほど、今いる人財で組織力を高め、ライバルと勝負する必要があるからだ。

 

従って、多くの中小企業においては、2割の社員にスポットライトを当てて、様々な角度から教育・フォローし、社員の才能を最大限に引き出しつつ、組織の最適化を図る方法が有効だ。