中小企業のコンサル失敗事例

大手出身者は中小企業のコンサルには不向き

大手出身者は中小企業のコンサルには不向き

 

経営コンサルタントを依頼すると、経営コンサル会社に登録されている大手出身者が派遣されてくることがあります。

 

元経理部長、元営業部長、元人事部長、元開発部長等々、そのタイプはさまざまです。

 

大企業という箱の中では様々なノウハウを習得されているかも知れませんが、大手出身者は、中小企業の経営コンサルに向いていません。

 

なかでも中小企業の経営分野に関しては、大手出身者のコンサルが役に立たない例が少なくありません。

 

但し、大企業の経験が全て無駄になるということではありません。

 

事実、中小企業を中心に活躍し大きな実績を残している大手出身の経営コンサルタントもおります。

 

しかしながら、そのような経営コンサルタントは、大企業から中小企業へ転身し、経営の中枢、もしくは、経営者として10年以上の経験を積んでいる方ばかりです。

 

こういう経歴のコンサルタントは、大企業で培ったマクロ視点と中小企業で培ったミクロ視点が重なって、非常にバランス感覚の優れたコンサルタント能力が身についています。

 

私自身、若い方には大企業は一度は経験した方が良いと薦めているほどです。

 

ではなぜ、大企業オンリーの経営コンサルタントが中小企業に向いていないかというと、、、

 

 

大手出身の経営コンサルはなぜ中小企業に不向きなのか?

 

中小企業のコンサルに大手出身者が不向きなのは、

 

中小企業と大企業とでは、「人、モノ、カネ、情報」等の、経営資源に大きな差があるためです。

 

従って、大企業向けの経営手法をそのまま導入しても、うまく機能しないことが殆どです。

 

ちなみに、経営参考書に書かれていることを鵜呑みにして、自社の会社経営に導入した場合も、同様にうまくいかないことが多いです。

 

 

なぜなら、中小企業の企業文化や業績状況は十人十色だからです。

 

企業の数だけ経営ノウハウが存在するといってのも過言ではありません。

 

では、何故、これほど、大手出身者の経営コンサルタントが存在するのかというと、それは受け手側(中小企業)の思考に問題があるからです。

 

 

大手出身者の経営コンサルのミスマッチの原因は中小企業側にある!?

 

大企業は、会社の規模もさることながら業界情報や教育情報等々の会社経営に関する情報水準が非常に高いです。

 

大企業に10年超も勤めれば、その業界のノウハウが自然と身に付きます。

 

一方、中小企業は、業界情報や教育情報等々の会社経営に関する情報水準がそれほど高くありません。

 

会社経営に関する情報水準の低い環境下にいると、大手出身者の情報量に圧倒されてしまい、

 

「大企業出身者を招いて定期セミナーを依頼しよう」

 

或いは、

 

「大手出身者を招いて会社を指導してもらおう」

 

という思考に陥りやすくなります。

 

情報水準の低い中小企業にとって、大手出身者の経験やアドバイスは大変新鮮で有益に聞こえてくるものです。

 

しかしながら、そのアドバイスを実行できるだけの経営資源が整っていないのが多くの中小企業の現状です。

 

また、コンサル側も、限られた経営資源の中で、効果を生み出す具体的な実践プランを提示できないといった欠点があります。

 

ここに、大きな落とし穴があるのです。

 

結局、大企業の肩書とブランドの大きさに惑わされて、アドバイスを経営に活かすことができずに終わるパターンが多いのです。

 

当然ながら、経営改善(利益改善)にも貢献しません。

 

むしろ、コンサル料金の費用がかさみ、利益が悪化するケースもあります。

 

 

 

大手出身の経営コンサルは利益に貢献しない!!

 

わたしが過去に再建に関わった殆どの会社で、大手出身者のコンサルタントが出入りしておりましたが、経営改善(利益改善)に貢献しているコンサルタントは一人もいませんでした。

 

経営コンサルタントに食い物にされている中小企業も沢山ありました。

 

なぜこういうミスマッチが成立するのか?

 

それは双方の自己満足がなせる業です。

 

経営者:「社員のみんなが知っている有名企業の出身者に教育してもらっている」

 

コンサル:「わたしの知っているノウハウを教えてあげている」

 

双方の意識が経営改善に向いてなければ、会社の経営改善(利益改善)がうまくいくわけがありません。

 

そもそも、様々な分野のコンサルタントがおりますが、利益を意識している経営コンサルタントは稀です。

 

会社の数字や財務諸表を読み解けない経営コンサルタントも星の数ほどいます。

 

当然のことながら、会社の数字を読めないコンサルタントに経営改善はできません。

 

 

大手出身の経営コンサルのミスマッチを解消する方法とは?

 

このようなミスマッチを解消するには、大手出身者のコンサル能力が中小企業の経営改善に通用しないという法則を忘れず、有名企業名や肩書に惑わされずに、しっかりとコンサルの能力を見極めることが大切です。

 

また、経営コンサルを効果的に活用するためには、経営者自身が会社の数字を深く理解することも大切です。

 

 

会社の数字を知れば、会社の弱みが見えてきます。

 

会社の弱味がみえてくると自ずと改善すべきポイントがみえてきます。

 

改善すべきポイントが見えてくれば、ピンポイントで専門分野の経営コンサルタントの協力を得る選択肢も出てきます。

 

また、会社の数字を把握してれば、経営コンサルの改善効果を計ることもできます。

 

なお、経営コンサルを依頼する場合は、会社のありのままの数字を開示して、具体的な目標値を与えた方が良いです。

 

そうすれば効率的かつ効果的に会社の弱みを克服することが可能となります。

 

目標値に対してこちらが納得できる提案ができないようなコンサルタントであれば、依頼を断った方が良いでしょう。

 

有名企業名に惑わされずに、実力を見極める思考が大切です。

 

 

※大手出身の経営コンサルタントの活用例外もあります。例えば、大企業向けの商品開発やサービス提供を主体とした中小企業やベンチャー企業であれば、業界を知り尽くした大手出身の経営コンサルタントの協力を大いに仰ぐべきです。一から販売ルートや開発ノウハウを構築するよりも効率よく事業を展開することが可能となります。

 

 

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