中小企業の経営指標|ホテル・旅館業の経営指標

ホテル・旅館業に有効な経営指標

ホテル・旅館業に有効な経営指標

 

ホテル・旅館業は景気に左右されやすく、安定経営を実現するのが比較的難しい業種です。

 

健全な会社経営並びに効率のよい現場運営を実現するためには、財務諸表の分析を通じて日頃から経営課題を抽出することが必要です。

 

例えば、下記の経営指標は常時モニタリングしたい指標です。

 

損益分岐点

 

固定比率

 

労働生産性

 

適正水準に達していないようであれば早急な経営改善が必要です。

 

 

ホテル・旅館業の経営改善に有効な経営指標とは?

 

経営改善を進めるうえで、

 

最も即効性のある改善方法は、現場のムダムラの解消です。

 

現場のムダムラを見つけるには、財務諸表の分析だけでは物足りないことがあります。

 

効率的に現場のムダムラを解消するには、業界独自の経営指標を活用する必要があります。

 

ホテル・旅館業に有効な経営指標を紹介します。

 

 

リピート率

 

一定期間内に来店したお客様が再来店する割合です。一般的に、ホテル・旅館業のリピート測定期間は1年~2年で設定します。

 

例えば、10名中、4名が1年以内に再来店した場合、(4÷10)×100=リピート率40%となります。

 

リピート率はホテル・旅館業にとって最も重要な経営指標といっても過言ではありません。

 

リピート率が高まり、固定客が増えれば増えるほど経営は安定していきます。

 

また、特定のホテル・旅館に宿泊する頻度が年に1回というお客様も珍しくありません。従って、一期一会を大切に、一回の宿泊で良い印象を残せるか否かがリピート率を決定づける重要なポイントとなります。

 

サービス精神なくして、リピート率の向上はあり得ません。

 

 

顧客満足度

 

顧客満足度はリピート率に並んで、ホテル・旅館業にとって、とても重要な経営指標です。

 

顧客満足度は、接客、食事、温泉、施設、売店等々、宿泊施設の満足度を構成する主要素に対するアンケート調査を行うことで把握することができます。

 

また、アンケート調査は五段階評価に加えて、必ずフリーハンドの自由記入欄を設けることが大切です。

 

五段階評価の真ん中以下、或いは、自由記入欄に不満足理由が記載してある場合は、二回目の宿泊利用は無いと思った方が良いでしょう。

 

不満足評価は経営的にはマイナス要素ですが、満足評価に変えるための経営努力の源泉と考えるとプラスの側面もあります。

 

大切なのは、不満足評価を満足評価に変えるための経営努力をひたむきに継続することです。

 

顧客満足度が向上すればリピート率も自ずと向上します。

 

 

客室稼働率

 

客室稼働率とは、保有客室の宿泊稼働状況を示す経営指標です。

 

例えば、客室が100室あって、宿泊稼働客室が90室であれば、(90÷100)×100=客室稼働率90%となります。

 

ビジネスホテル等、客室定員が1~2名で、1室あたり少人数利用が多い宿泊施設であれば、有効な経営指標となります。

 

 

定員稼働率

 

定員稼働率とは、客室総定員に占める宿泊客数の割合を示す経営指標です。

 

例えば、客室総定員が100名で、宿泊客数が60名であれば、(60÷100)×100=定員稼働率60%となります。

 

旅館等、客室定員が4~6名で、家族利用が多い宿泊施設は、客室稼働率ではなく、定員稼働率の方が有効な経営指標となります。

 

客室定員4名の大部屋に1名で宿泊した場合と、定員一杯の4名で宿泊した場合を比べると、利益は後者の方が圧倒的に高まります。

 

このように客室稼働率では見えない収益性を、定員稼働率で計ることができます。

 

定員稼働率を見落とすと赤字経営に転落するリスクが高まります。

 

 

客単価

 

客単価とは1客あたりの売上のことです。

 

例えば、全体の売上が月100万円で、月の宿泊客数が100名であれば、100万円÷100名=客単価1万円となります。

 

客単価はホテル・旅館の性格(コンセプト・宿泊料金)を決める経営指標でもあります。例えば、高級路線であれば客単価を高めに設定する必要がありますし、大衆路線であれば客単価を低めに抑える必要があります。

 

また、客単価は、顧客サービスの費用対効果を計る際、或いは、新規顧客獲得のための広告宣伝費の費用対効果を計る際にも活用できます。

 

 

宿泊客数

 

宿泊客数は、宿泊利用したお客様の人数のことです。

 

宿泊客数×客単価で、全体の売上を算出することができます。従って、全体の売上を増やすには、宿泊客数か客単価の何れかを上げる努力が必要となります。

 

来店客数を上げるには、広告宣伝等の投資コストがかかりますが、一般的には、来店客数よりも客単価を上げる投資コストの方が安く済む傾向にあります。

 

 

一人当たり宿泊数

 

宿泊利用者一人当たりの宿泊数のことです。

 

例えば、ひと月の宿泊利用者数が100名で、同月の宿泊数が150泊であれば、150÷100=一人当たり宿泊数1.5泊となります。

 

1泊利用者と3泊利用者では、施設内で使うお金の多寡に大きな差が生じます。

 

一般的には、一人当たりの宿泊数が長ければ長いほど顧客単価が高まります。

 

そして、日帰り客よりも宿泊客、同じ宿泊客でも、宿泊数が長ければ長いほど顧客単価が高まる傾向にあります。

 

従って、1泊利用を2泊、3泊と、如何に一人当たりの宿泊数を長引かせることができるか否かが、顧客単価を高めるポイントとなります。

 

 

宿泊比率

 

宿泊比率とは、来客者のうち、宿泊客と日帰り客の比率を示す経営指標です。

 

例えば、来客者が100名で、宿泊客が60名、日帰り客が40名であれば、(60÷100)×100=宿泊比率60%となります。

 

宿泊比率が高いと宿泊客の割合が多く、宿泊比率が低いと日帰り客の割合の方が多いということになります。

 

日帰りの温泉施設がある宿泊施設の場合、宿泊比率を把握すると、費用対効果を考慮した、きめの細かい顧客サービスを検討することができます。

 

 

バックオーダー数

 

バックオーダーとは、キャンセル待ちの件数のことです。

 

例えば、ひと月にキャンセル待ちが10件あれば、バックオーダー数は10になります。

 

バックオーダー数は人気のバロメーターです。バックオーダー数が多ければ多いほど景気に左右されにくい経営基盤となります。

 

 

原価率

 

原価率とは、料理の売上に占める材料費の割合のことです。

 

例えば、材料が25円で料理の売上が100円であれば、(25÷100)×100=原価率25%となります。

 

一般的にビジネスホテルの朝食の原価率は20%以下、旅館の食事は25%以下が適正ラインです。

 

原価率はメニュー構成全体で適正ラインの範囲内に収まっていれば問題ありません。独自に特徴を出すには、目玉メニューは原価率を高めに、前菜やドリンク類は原価率を低めになど、メニュー構成全体で適正バランスをとる工夫が大切です。

 

なお、原価率の計算は、歩留まり率(廃棄率)も加味しないと正確な原価計算ができませんので、注意が必要です。

 

 

 

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