生産性の改善が会社の成長を加速する

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人時生産性の計算方法と向上方法

人時生産性の計算方法と向上方法

 

人時生産性とは、労働の投下に対する時間当たりの収益性の評価のことである。

 

人時生産性(にんじせいさんせい)は、少ない人員且つ少ない労働時間で大きな収益を生み出す割合が大きいほど良いといえる。

 

そして、人時生産性は、常に、「労働の投下」と「労働の投下に対応する収益」が対の関係にある。

 

つまり、人時生産性が高い会社は少ない人員且つ少ない時間で大きな収益を、人時生産性の低い会社は沢山の人員且つ沢山の時間で、少ない収益を生み出していることになる。

 

例えば、会社の利益が増加傾向にあっても、残業増加や人員過剰で労働効率が悪化すると、人時生産性も自ずと悪化する。

 

従って、人員数と労働時間のふたつの軸を意識しなければ、人時生産性の改善は困難を極める。

 

人時生産性を計算するには、全従業員の労働時間と会社の収益を算定する必要がある。

 

会社の収益は、付加価値、売上総利益、営業利益、経常利益と様々あるが、ここでは会社の本業の収益を示す営業利益を採用する。

 

全従業員の労働時間を含めた人時生産性の計算式等は下記の通りである。

人時生産性=営業利益金額÷総労働時間

 

※総労働時間は役員、社員、全従業員の労働時間の合計である

 

なお、人時生産性の増減判定のポイントは下記の通りである。

 

例えば、人時生産性は営業利益を社員の総労働時間で割るので、営業利益が競合他社より優れていても、残業増加や過剰人員で労働生産性が劣っている会社は、人時生産性の水準が低下する。

 

つまり、少ない人員と少ない労働時間の経営体制を確立したうえで、営業利益を拡大しなければ、人時生産性は増加しない。

 

従って、少数精鋭体制に向いている中小企業が、人時生産性の最大化を目標に掲げると、自然と、骨太な経営体質に改善されていく。

 

なお、人時生産性がマイナスの場合は、赤字経営ということになる。

 

社員が1時間働くたびに、借金の額が増加し続ける状態なので、早急に経営改善の手を打たなければならない。

 

 

人時生産性を計算するうえでの注意点!!

 

人時生産性で社員の働き方、或いは能力を判定する場合は、上記で紹介した営業利益ベースで計算する方法が最も公正である。

 

例えば、下表のような損益状況の2つの店舗があったとする。

(金額単位:千円)

 

売上

営業利益

総労働時間

A店舗

15,000

▲1,000(赤字)

1,500

B店舗

10,000

1,000(黒字)

1,500

 

夫々の店舗の人時生産性は下表の通りである。

(金額単位:円)

 

売上ベース

営業利益ベース

判定

A店舗

 

10,000

 

▲667

社員が働くほど赤字金額が膨らむので会社への貢献度は低い

B店舗

 

6,667

 

667

社員が働くほど会社の利益が増えるので会社への貢献度が高い

 

会社の生存を担保する要素は売上ではなく「利益」である。

 

従って、人時生産性で社員の働き方、或いは能力を判定する場合は営業利益ベース(会社への利益貢献度)で判定しなければならない。

 

もしも、売上ベース一辺倒で人時生産性の評価を行ってしまうと、黒字経営のB店舗の店長よりも、赤字経営のA店舗の店長の方が優れているという結果が出てしまう。

 

会社への利益貢献度が高かったB店舗の店長が、自身の評価に不満を感じて会社を去ってしまったら大事な人財を失う羽目になりかねない。

 

このように人時生産性の計算は目的に応じて使い分けないと、会社経営の足を引っ張ることがあるので注意が必要だ。

 

 

人時生産性を向上させる方法とは?

 

中小企業が人時生産性を改善するには、社員の働き方のムダムラを徹底的に排除するか、収益を増加させるかの二択しかない。

 

例えば、どんなに有能な社員であっても、仕事をしていなければムダムラの原因になる。

 

ムダムラとは、利益の垂れ流しである。

 

従って、ムダムラの解消は、即、利益改善(収益アップ)に繋がる。

 

利益改善が進むと会社の収益が上がり、人時生産性は自ずと改善していく。

 

ムダムラの解消は、まさに一石二鳥の経営改善手法といえる。

 

なお、社員の働き方に潜んでいるムダムラを排除することの重要性は、社員の働きに付随する費用を理解すると見えてくる。

 

下表は社員の働きに付随する費用例である。

 

人件費

社員の給料である。通勤交通費、諸手当、残業代のほか、賞与等の臨時報酬も含まれる。

法定福利費

会社負担分の社会保険料である。会社は社員が負担すべき社会保険料の1/2の金額を負担しなければならない。

福利厚生費

社員用のアメニティー施設、社員優待制度の各種費用、社員旅行・社員行事の各種費用等、社員の福利厚生充実を図る費用が含まれる。

研修教育費

社員研修、勉強会等に費やす費用が含まれる。

会議費・接待交際費

社員と取引先との打合せ、接待や贈答等の費用が含まれる。

旅費交通費

社員の外出交通費、出張費などが含まれる。

その他費用

社員が仕事を行う上での電気代等の水道光熱費、デスクスペース等の地代家賃等などの付随費用もある。

 

このように、社員ひとりに付随する費用は意外と多くある。

 

一般的に、社員を一人整理すると、ひとりの人件費の1.5~2倍のコストダウンが図れる。

 

従って、社員一人当たりの維持コストは、ひとりの人件費の1.5~2倍は費やされていることになる。

 

以上のことからも、社員の働き方に潜んでいるムダムラを解消すること、そして、人時生産性が会社の利益水準を左右する重要な経営指標であることが分かるかと思う。

 

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