中小企業の正しい経営判断プロセス

中小企業の経営者を支える経営ノウハウ情報局

会社の経営判断を誤らない方法

会社の経営判断を誤らない方法

 

中小企業の経営者が経営判断を誤らないためには、経営活動に根拠を与えなければならない。

 

なぜなら、根拠のない経営活動は、行き当たりバッタリの会社経営を生み出し、経営判断を誤るリスクを高めるからだ。

 

経営活動に根拠を与えるには、会社の数字が不可欠になる。

 

会社の数字には、すべての経営活動の結果が表れている。

 

経営活動には必ず会社の数字がついて回り、経営活動の良し悪しは、すべて数字に表れる。

 

つまり、経営活動を会社の数字と照らし合わせる習慣なくして、まともな経営判断など出来るものではないのだ。

 

会社の数字には、良い数字と悪い数字がある。

 

良い数字とは、収益が出る黒字収支の数字のこと、悪い数字は、損失が出る赤字収支の数字のことである。

 

すべての経営活動に対して、会社の数字をもとにした良し悪しの根拠づけがされていれば、経営判断を誤るリスクは、グッと低くなる。

 

例えば、Aの行動が黒字収支と根拠付けられていて、Bの行動が赤字収支と根拠付けられていれば、経営者はどのような経営判断を下すだろうか?

 

当たり前だが、収益を生み出すAの行動を推進し、損失を生み出すBの行動は控えるだろう。

 

このように、会社の数字は、誤った経営判断を未然に防ぐ正しい根拠になり得る。

 

経営判断の根拠は多ければ多いほど、判断を誤るリスクが低下する。

 

そして、経営判断の根拠を重厚にするには、緻密な損益分析が不可欠だ。

 

当然ながら、損益分析がいい加減では、正しい根拠にはなり得ない。

 

財務諸表に加えて、商品やサービスごとの原価計算表、取引先毎の売上管理表、在庫金額を算定するための棚卸在庫表、労働生産性を計るために必要な勤怠表等々、緻密な損益分析が正しい根拠を生み出すのだ。

 

 

根拠のない経営判断の弊害とは?

 

じつは、会社の数字を重要視している中小企業経営者は少なくない。

 

根拠のない経営判断ほど怖いものはない。

 

たとえ経営の経験が豊富で、勘が鋭い経営者であっても、根拠のない経営判断ばかりを繰り返していれば必ず過ちを犯す。

 

資本力の乏しい中小企業は、たったひとつの経営判断の誤りで倒産の危機に瀕することもあり得る。

 

また、根拠のない経営判断は会社の衰退リスクを高めるばかりか、社員の反発を招きやすい要素も含んでいる。

 

万が一、経営者の経営判断に猜疑心をもつ社員が現れると、組織はいとも簡単に弱体化してしまう。

 

組織力が低下すると業績も低下するので、根拠のない経営判断は会社経営の至るところに弊害を及ぼす。

 

ちなみに、数字を重要視しない経営者の特徴として挙げられるのは「数字に弱い」ということだ。

 

事実、過去に再建調査に入った全ての中小企業の経営者は、数字に弱かった。

 

経営者が数字に弱い欠点を放置し、根拠のない経営判断を続けていると、何れ会社の経営は行き詰る。

 

会社の将来は経営者の経営判断の連続で形作られていくので、経営判断の正否で会社の将来は大きく変わってしまう。

 

もしも数字の弱さに自覚しているのであれば、欠点を補う行動をとることが経営者の務めだ。

 

自己投資するのも良いだろうし、時間がなければ、数字に強い参謀役を抱えるのも良いだろう。

 

数字に強くなることは決して難しいことではない。コツとポイントさえ押さえれば誰でも数字に強くなれる。

 

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