経営診断とは、会社の経営状況を分析・評価する一連のツール・手法のことである。

 

経営診断によって課題の有無や経営の良し悪しが分かると、先手先手の会社経営が実践できるので自ずと企業の発展性が高まる。

 

この記事では、経営診断で会社を見える化する基本の分析方法について、詳しく解説する。

 

 

経営診断で会社を見える化

 

経営診断を行うと、会社の経営状況が簡単に見える化することができる。

 

そして、経営診断が定着するほど、経営課題の有無や経営の良し悪しが明快になるので、衰退を予防する先手先手の会社経営が実践できる。

 

経営診断の有無で企業の生存率が大きく変わり、事実、経営診断が定着している殆どの企業は業績好調を維持している。（経営診断の未定着企業は全体の8割程と推定され、その大部分が赤字経営と云われている）

 

経営診断は、外部業者に依存する必要はなく、自己経営診断で十分に機能する。しかも、簿記や会計知識が無くても、簡単に診断スキルを習得することができる。

 

例えば、経営診断に最低限必要な資料は貸借対照表と損益計算書の二つになるが、これらの財務諸表が理解できなくても、重要な数字に着目するだけで、簡単に経営状況を診断することができる。

 

大切なことは、重要な数字を理解し、自己経営診断を継続することである。継続は力なりの言葉通り、経営診断を継続するほど、会社の経営状況が鮮明になり、数字の理解もどんどん深まる。

 

 

資産状況の経営診断方法

 

資産状況の経営診断方法について詳しく解説する。

 

資産状況の経営診断は「貸借対照表」を用いて分析する。貸借対照表は資産と負債等の財産状況の残高が記録される経営資料になるが、月次決算書を見ることで毎月月末時点の残高が把握できる。

 

経営診断のポイントは月末残高の推移を毎月把握することである。見るべき数字は、現預金と純資産が増加傾向にあるか否か、負債総額が増えていないか否かの二点に絞ることができる。

 

資産が増加傾向にあり、一方で負債が減少傾向にあれば、会社経営は順調に推移しているといえる。この逆の現象が生じていれば会社経営のどこかに誤りがあり、何も改善せずにいれば、衰退から抜け出せない事態に陥ることが考えられる。

 

貸借対照表が苦手な経営者は多いが、見るべき数字はシンプルで、その数字を継続的に追いかけるだけで経営の良し悪しが明快に分かる。経営診断の観点から言うと、損益計算書より重要視すべきであり、極めて重要な分析になる。

 

 

損益状況の経営診断方法

 

損益状況の経営診断方法について詳しく解説する。

 

損益状況の経営診断は「損益計算書」を用いて分析する。損益計算書は一定期間（月単位・年単位）の損益が記録される経営資料になるが、月次決算書を見ることで毎月ひと月単位の損益が確認できる。

 

経営診断のポイントは年計の推移を毎月把握することである。なぜ年計なのかというと、会社は年単位（決算単位）の経営成績でしか評価されないからだ。

 

ひと月だけ業績が飛びぬけて良くても、年単位の業績が悪ければ、その会社の評価は低くなる。つまり、単月の前年比較をしたところで業績の良し悪しは判定できず、業績の良し悪しは年単位の損益を見なければ判定できないのだ。

 

見るべき数字は、売上と営業利益が増加傾向にあるか否かだけである。売上と営業利益が増加傾向にあれば、会社経営は順調に推移しているといえる。この逆の現象が生じていれば会社経営のどこかに誤りがあり、何も改善せずにいれば、衰退から抜け出せない事態に陥ることが考えられる。

 

繰り返すが、経営診断によって課題の有無や経営の良し悪しが分かると、先手先手の会社経営が実践できるので自ずと企業の発展性が高まる。本記事で解説した経営診断で会社を見える化する基本の分析方法を実践し、定着させることを切にお薦めする。