基本の経営診断スキルを理解する

中小企業の経営者を支える経営ノウハウ情報局

中小企業の経営診断手法|対比と事実認識

中小企業の経営診断手法|対比と事実認識

 

中小企業の経営者にとって経営診断スキルほど重要なものはない。

 

なぜなら、自己経営診断スキルが身についていれば、経営課題を明確に捉えることができ、会社を成長させる経営改善を一層加速させることができるからだ。

 

当然ながら、確かな経営診断スキルなしに、まともな経営改善など出来るものではない。

 

経営改善なくして会社の成長はあり得ないので、経営診断スキルは経営者の必須スキルといっても過言ではない。

 

経営診断をしようにもどこから手を付けて良いのか分らない、といった中小企業経営者もいると思うが、経営診断のスキルを身につけるには、確かな経営診断手法と共に基本の診断技術を理解しなければならない。

 

経営診断の精度を高めるための最低限理解すべき基本の診断技術は2つある。

 

ひとつは、「事実認識」、もう一つは「対比」である。

 

例えば、会社の売上の状況を経営診断する場合、まず初めに、現状の売上を知る必要がある。いわゆる、事実認識である。

 

次に、現状の売上が適正か否かを判断するために、比較を行う必要がある。いわゆる、対比である。

 

経営診断は、この2つの診断技術が身についていなければ正常に機能しない。

 

つまり、正しい事実認識と対比が、経営診断の精度を高めるポイントになるのだ。

 

 

中小企業の正しい経営診断手法とは?

 

事実認識と対比の精度が高まれば、経営診断の精度も高まる。

 

そのために抑えるべき点は、事実認識と対比の「対象データ」を正しく捉える、ということである。

 

例えば、事実認識と対比の対象データの根拠が高ければ、経営診断の結果精度が高くなる。

 

逆に、事実認識と対比の対象データの根拠が低ければ、経営診断の結果精度は著しく低下する。

 

当然ながら、経営診断結果が誤っていれば、診断結果をもとに推し進める経営改善行動は、全て誤った方向に誘導されてしまう。

 

場合によっては、衰退まっしぐら、ということも起こりかねない。

 

経営診断は会社経営の本質である利益最大化のために行うものである。

 

経営診断を利益最大化に繋げるためには、根拠ある正しい対象データをもとに事実認識と対比を行うことが欠かせない。

 

それぞれの対象データの詳しい解説は下記の通りである。

 

 

事実認識の対象データ

 

事実認識の対象データは、年単位であれば確定決算書、月単位であれば月次決算書(月次試算表)を採用する。

 

決算書には、会社の業績が全て集約されている。従って、事実認識の対象として最も信頼できる経営データといっても過言ではない。

 

例えば、いち社員が今月の売上は〇〇円でしたと口頭で自己申告した数値(売上高)と、月次決算書に記載されている売上高の2つを比較した場合、信頼すべき根拠あるデータは後者である。

 

事実認識の対象データには、信ぴょう性の高い経営資料を用いることが重要だ。

 

 

対比の対象データ

 

対比の対象データは、月単位であれば前月実績もしくは前年同月実績、年単位であれば前年実績を採用する。

 

対比とは別のアプローチで比較する類比という比較方法がある。類比とは、同類、もしくは似ている対象と比較する方法である。例えば、同じ業界、同じ規模の会社等々の平均や実績が類比の対象データになる。

 

対比は自分を知るための比較、類比は他人を知るための比較ともいえる。

 

会社の成長は、「他人に合わせた経営改善」よりも、「自分を知り、自分を正す経営改善」に徹した方が成長スピードが加速する。

 

従って、経営診断を行う際の比較は、類比よりも「対比」の方が重要だ。

 

 

正しい経営診断は正しい経営改善の根拠となる

 

正しい事実認識と対比を経て導き出された経営診断結果は、正しい経営改善を行うための根拠として採用することができる。

 

とはいっても、経営診断は、会社の経営状況を診断するためのひとつの手段に過ぎない。

 

当然ながら、経営診断を会社に取り入れても、業績が改善するわけではない。

 

よくありがちなパターンだが、経営診断だけで満足してしまい、経営改善に進む足が止まってしまう経営者がいる。

 

これでは、経営診断に費やした時間と労力が全てムダになってしまう。

 

経営改善の活動が伴わなければ、経営診断の意味はない。

 

例えば、わたしが経営指導先の企業に対して「この経営課題を改善しなければならない」と指摘すると、「それは分っている」と、堂々と返答する中小企業の経営者が稀にいるが、分かっているだけでは分かっていることにはならないし、行動が伴わなければ実績は1mmも改善しない。

 

経営課題の重要性が理解できていれば行動が伴うはずだ。行動が伴わずに経営課題が放置されているということは「理解が不十分」ということである。

 

中小企業の安定経営を実現するために経営診断は欠かせないが、経営診断を経営改善に活用しない限り、何の意味も成さない。

 

そして、経営診断も、経営改善も、会社を正しい方向に導くのは経営者の重要な仕事である。

 

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