会社の利益を最大化する方法|利益の大きさが事業価値を決定付ける

会社の利益を最大化する方法

 

会社経営の目的は、利益の最大化にある。

 

なぜなら、会社の利益は、会社の事業価値を決定づけるからだ。

 

この記事では、会社の利益を最大化する方法について、詳しく解説する。

 

 

利益の大きさが事業価値を決める

 

会社経営の目的利益最大化にあり、会社の利益は、そのまま会社の事業価値を決定づける。

 

例えば、大きな利益を生み出す会社の事業価値は大きく、逆に、利益を生み出さない会社の事業価値は小さいといえる。

 

事業は競争原理の中で成立しているのでボランティアでは成立せず、利益最大化という目的を見失うと、いとも簡単に経営は行き詰る。

 

つまり、利益の最大化は会社の存続を保証する不可欠な要素でもあるのだ。

 

会社の利益は「売上-経費」で求めることができる。

 

売上の最大化と経費の最小化を同時に進めることが利益最大化の正攻法になるが、公式だけで簡単に達成できるほど利益の最大化は容易ではない。

 

利益の最大化を効率的に達成するには、目指すべき利益目標をしっかり掲げ、目標と実績を絶えずモニタリングしなければならない。

 

スタート地点とゴール地点が分からなければ、何をすべきか見えてこないことは容易に想像がつくだろう。

 

 

利益最大化を後押しする利益指標

 

利益最大化の正しい道筋について、順を追って解説を進める。

 

まず、利益最大化に着手する前に、会社の利益指標を理解しなければならない。

 

会社の利益は、経営成績のすべてが反映されている損益計算書で確認することができるが、会社の利益を示す利益指標は、売上総利益、営業利益、経常利益、当期純利益の4種類ある。

 

この中で、利益最大化を図るうえで重要視すべき利益は、本業の利益を示す「営業利益」になる。

 

営業利益が増加すると、自ずと会社の事業価値が高まり、利益最大化のスパイラルが回り始める。

 

一度、利益最大化のスパイラルが回り始めると、新しい利益を生み出す成長投資の原資が増加し、獲得した利益が、巡り巡って新たな利益を生み出す好循環が定着する。

 

経営者のなかには営業利益の手前の利益である「売上総利益(粗利)」までしか見ていない方が稀にいる。

 

利益最大化は、売上最大化×経費最小化で得られるが、売上総利益(粗利)までしか見ていないと、経費の最小化に意識が回らない。

 

売上が増加する一方で、赤字が拡大することは中小企業に良くあるパターンになるが、この手の経営状況に陥る根本原因は、見るべき利益を見ていないことに尽きる。

 

 

利益最大化の目安となる利益水準

 

利益最大化を後押しする利益指標が「営業利益」であるという事がご理解頂けたと思うが、目標とすべき利益水準がどの程度かお分かりだろうか?

 

利益最大化を加速する適正な利益水準は、売上総利益高営業利益率10~20%の範囲内になる。

 

売上総利益高営業利益率は、全ての中小企業に通用する利益水準なので、しっかり運用することをお薦めする。

 

計算式:売上総利益高営業利益率=(営業利益÷売上総利益)×100

 

会社の利益水準が適正水準にあれば、経営が傾くリスクは極めて小さくなる。

 

例えば、経済環境、市場環境、流行や世相など等の外部環境の影響を吸収しつつ、成長投資を安定的に継続できる利益水準といえる。

 

成長投資は利益最大化に欠かせなので、然るべき利益水準の確保は利益最大化の必須条件といっても過言ではない。

 

当然ながら、利益水準が適正水準よりも劣っていれば、経営が傾くリスクは大きくなる。

 

例えば、経済環境等の外部環境の影響によって経営が傾く、或いは、少しのきっかけで業績が低迷してしまう利益水準といえる。

 

なお、利益水準を運用する際に注意すべき点がある。

 

それは、売上総利益高営業利益率10~20%の範囲内であっても、営業利益金額が少なすぎると利益最大化の取り組みに支障が出るということだ。

 

従って、利益水準と共に、売上と利益金額の拡大を目標に加えることを忘れてはならない。

 

一定の利益水準をキープしたうえで売上を増やすことができれば、会社は安定的に成長する。つまり、利益最大化のスピードが一段と加速するのだ。

 

 

高すぎる利益水準は問題がある

 

利益最大化の目安となる利益水準は高いほど良いのかというと、一概にはそうとも言えない。

 

一般的には、売上総利益高営業利益率20%を超えると、社内外に歪みが生じてくる。

 

例えば、社員の労働環境悪化、管理面のフォロー不足、設備等の保守保全が不十分、顧客や取引先への無理強い、世間からの反感・非難が増加、など等は社内外の歪みの典型例になる。

 

社内外の歪み、つまり、誰かに無理を押し付けている状況下で成り立っている利益は危険な利益であり、利益最大化はおろか、いつかは破たんする利益といっても過言ではない。

 

はたから見て儲かっている会社が、一転して業績悪化に苦しむケースは、大よそこのような事情が働いている。

 

高すぎる利益水準が業界特性等の特殊な要因ではない限りは、溢れた利益を経営資源や成長投資に還元するなどして、適正な範囲内で利益水準をコントロールするのが利益最大化の秘訣でもある。

 

行き過ぎた利益の最大化は、些細なきっかけでマイナスの利益を生み出すリスクがあるので気を付けてほしい。

 

伊藤のワンポイント

見るべき利益を見て、然るべき利益目標に向かって経営改善を推進すれば、自然と利益が増加します。ただ、気をつけるべき点は、利益を最大化する目的は、顧客と社員を幸せにするためであって、経営者の私欲を満たすためではないということです。そこをはき違えると、必ず足元をすくわれます。

 

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