売上総利益とは、売上に占める売上原価（仕入等）以外の利益のことで、売上に占める売上総利益の構成比のことを売上総利益率という。

 

会社経営は利益を出すことで初めて成立するので、売上総利益ほど重要な経営指標はない。

 

この記事では、売上総利益の基本概要から売上総利益率の計算方法や売上総利益率の目安、並びに、売上総利益率の改善方法に至るまで、詳しく解説する。

 

 

売上総利益率とは？

 

売上総利益と売上総利益率は、別称「粗利（あらり）・粗利率」とも云い、会社の利益指標として最も馴染みのある経営指標でもある。

 

会社経営は利益を生み出すことで初めて成り立つので、売上総利益と売上総利益率の把握は利益管理の要といっても過言ではない。

 

当然ながら、売上総利益と売上総利益率の把握なしに、まともな利益管理も会社経営も出来るものではない。

 

売上総利益の構成イメージは下図の通りである。

 

 

売上に占める売上総利益の構成比が大きいほど売上総利益率も高くなり、売上総利益率が高いほど、商品の付加価値と販売管理費を賄う収益源も大きくなる。

 

逆に、売上に占める売上総利益の構成比が小さいほど売上総利益率も低くなり、売上総利益率が低いほど、商品の付加価値と販売管理費を賄う収益源も小さくなる。

 

 

売上総利益率の計算方法

 

売上総利益率の計算式は下記の通りである。

 

 

例えば、売上総利益1億円、売上2億円の会社があった場合の売上総利益率は、（1億円÷2億円）×100=50%となる。

 

商品を700円で仕入れて、その商品を1,000円で販売し、手元に300円の売上総利益が残った場合の売上総利益率は、（300÷1,000）×100=30%になる。

 

材料を300円で仕入れて、その材料をもとに作った料理を1,000円で提供し、手元に700円の売上総利益が残った場合の売上総利益率は、（700÷1,000）×100＝70%になる。

 

売上総利益率とは、売上に占める売上総利益の構成比率を表すので、売上総利益率をモニタリングすると、会社の収益性を的確に分析することができる。

 

会社の収益性は、企業存続を左右する重要な管理項目なので、売上総利益率は、会社経営の最重要指標のひとつといっても過言ではない。

 

 

売上総利益率の適正水準（目安）と改善方法

 

主要業界の売上総利益率の適正水準（目安）と改善方法は下記の通りである。

 

 

売上総利益率の業種別の平均は？

 

売上総利益率の業種別平均値はそれぞれの業界団体などが公開しているが、平均値を知ったところで経営に役立つことは何もない。

 

なぜなら、売上総利益率の平均値は、少数の良い会社の実績を多数の悪い会社が足を引っ張る構図で計算されているからだ。

 

従って、平均値を目標指標に掲げて売上総利益率の改善を推進しても、トップ企業に追いつくことはできず、まったく非効率な活動に陥る可能性もある。

 

売上総利益率の改善は、独立独歩で1%ずつ確実に改善する姿勢が正攻法なのだ。

 

 

売上総利益率の業界別の水準は？

 

売上総利益率の適正水準は飲食業や小売業にはあるが、その他の業種業態には適正水準がない。

 

例えば、健康食品や化粧品等は、売上総利益率が90％以上のものが数多くある。

 

この分野は、「身体に効く」、「痩せる」、「美しくなる」等々、科学的根拠がなくても、付加価値のイメージを膨らませることができれば、際限なく商品の値段を釣り上げることができる。

 

虚像で付加価値を高める手段は推奨しないが、競合他社に真似ができず、なお且つ、誠実な努力の元に作られた商品であれば、純粋に付加価値の高い商品といえるので、市場が許容する範囲内で、いくら高い値段をつけても問題はない。

 

当然ながら、売上総利益と販売価格の差が小さければ小さいほど、売上総利益率が上昇し、会社の儲けが大きくなる。

 

純粋に付加価値の高い商品にも関わらず、一般市場の価格に合わせてしまい、然るべき利益を獲得できていない中小企業は少なくない。

 

付加価値の高い商品を元に高水準の利益体質が確保できれば、成長投資のサイクルが加速し、会社の優位性はどんどん高まる。

 

中小企業経営者は、自社商品の付加価値の高さと売上総利益率が見合っているか否かを、時折り点検することも必要だ。

 

 

売上総利益率を会社経営に活かすポイント

 

売上総利益率のことを粗利率（あらりりつ）とも云うが、中小企業経営者にとって粗利や粗利率ほど馴染みのある経営指標はないだろう。

 

売上総利益率を経営に活かすには、その性質をしっかり理解することが大切で、最も理解すべき性質は「売上総利益は会社の最終利益ではない」ということである。

 

売上総利益は、経費（販売管理費）を差し引く前の仮の利益に過ぎない。

 

当然ながら、売上総利益よりも経費が多ければ営業利益が赤字、売上総利益よりも経費が少なければ営業利益が黒字というように、常に経費を減じた後の営業利益に目を向けなければ会社経営の正否を判断することは出来ない。

 

売上総利益一辺倒（粗利一辺倒）で、営業利益を見落としたまま会社が衰退するケースは多く、「売上総利益は経費を差し引く前の仮の利益」という意識なくして、確かな経営は出来ない。

 

また、売上総利益率は僅か0.1％の改善でも大きな収益効果を生み出すが、売上総利益を上げるために過分に経費をかけた結果、経費率が0.1％でも上昇すると、せっかくの収益改善効果は消えてしまう。

 

売上総利益と経費が常に対の関係にあることを意識したうえで、売上総利益率を改善することが、売上総利益率を押し上げる確かな法則になる。

 

売上総利益率、略して粗利率は最も馴染みのある経営指標です。企業の収益性を表す重要指標には違いありませんが、更に重要なのは人件費などのコストバランスや営業利益にしっかり目を向けることです。業績が悪化している企業ほど、この点がなおざりになっていますので、くれぐれも注意してください。