企業成長率とは、その企業がどの程度成長したかを客観的に示す経営指標のことだ。

 

企業成長率が分かると、将来の業績推移を見通すことができるので、プラス成長は倒産リスクが低く、マイナス成長は倒産リスクが高い、といったことも容易に分かるようになる。

 

企業は絶えず成長発展することが存続の条件であり、成長なき企業に待っているのは、衰退、或いは、会社倒産という残酷な結末しかない。

 

企業成長率は会社経営の最重要指標といっても過言ではないので、ぜひ、理解を深め、日ごろから運用してほしい。

 

この記事では、企業成長率の計算方法から適正水準（目安）に至るまで、詳しく解説する。

 

 

企業成長率の計算に不可欠な３つの指標

 

企業の成長を測定する指標は様々あるが、最も大切な指標は「売上・利益・現金」の3つの指標になる。

 

企業は売上の源泉になる顧客なくして存続することができない。つまり、顧客創造、或いは、市場拡大を表す売上の成長なくして、企業の成長はあり得ない。

 

さらに、売上だけ成長していても、会社の利益が増加しなければ、企業の存続は危ういものになる。事実、売上が成長している一方で利益が減少し、倒産の危機に瀕する企業は決して少なくない。

 

加えて、売上と利益が共に成長していたとしても、会社の現金が増加しなければ、企業の存続は厳しいものになる。なぜなら、黒字経営であっても、現金がなくなると会社が倒産するからだ。事実、ある年の倒産企業の半数は黒字経営だった、というデータもある。

 

企業成長率を計算するうえで「売上・利益・現金」、この3つの指標は欠かせない要素であり、どれか一つでも欠けると、正しい企業成長率の計算はできなくなる。

 

 

企業成長率の計算方法

 

企業成長率の計算方法は下記の通りである。

 

 

例えば、当期売上高が10億円で前期売上高が9億円の場合の売上の企業成長率は、〔（10億円－9億円）÷9億円〕×100＝11.11%になる。

 

当期営業利益高が1億円で前期売上高が0.8億円の場合の利益の企業成長率は、〔（1億円－0.8億円）÷0.8億円〕×100＝25%になる。

 

当期現金残高が3億円で前期現金残高が2.5億円の場合の現金の企業成長率は、〔（3億円－2.5億円）÷2.5億円〕×100＝20%になる。

 

なお、各企業成長率の計算は、必ず年計の業績比較で行わなければならない。なぜなら、単月の業績比較だと、季節変動や特需に伴う業績の増減よって、実態とかけ離れた結果が出ることがあるからだ。

 

各企業成長率の年計の業績比較計算は、決算を待たずとも、各業績の年計を毎月集計すれば容易に計算できるので、ぜひ試してほしい。

 

 

企業成長率の適正水準（目安）

 

中小企業の企業成長率の適正水準（目安）は下記の通りである。

 

 

企業成長率を会社経営に活かすポイント

 

企業成長率は、会社経営の最重要経営指標といっても過言ではない。

 

なぜなら、企業成長に欠かせない「売上・利益・現金」の3つの指標の成長実態が明確になるからだ。

 

企業成長率を日頃からモニタリングしていれば、「マイナス成長は経営改革の検討」を、「プラス成長であっても、行き過ぎたプラス成長は経営管理体制の見直し」を、というように、より良い成長環境を整えるための準備を先手先手で講じることが可能になる。

 

また、企業成長率が分かれば、将来の倒産リスクを回避する対策も打ちやすくなる。普段から準備を怠ることなく会社の経営にあたっていれば、自ずと会社の成長、強いては、経営の成功がみえてくるものだ。

 

企業成長率は、すべての経営者が活用すべき経営指標である。

 

売上、利益、現金を絶えず伸ばすことが企業成長の基本原則です。売上は競争優位性、利益は付加価値、現金は資本効率、この3つのポイントを高める努力が成長を後押しします。どこかに弱み（手抜き）があると、そこが原因で企業が衰退しますので、常に3つのポイントを意識してください。