総資本利益率（ROA＝Return On Assets）は、収益性と資本効率の分析に用いられる経営指標の一つである。

 

総資本利益率（ROA）は、総資本に対する当期純利益の構成比率を求めることで計算できる。

 

この記事では、総資本利益率（ROA）の計算式と目安について、詳しく解説する。

 

 

総資本利益率（ROA）とは

 

総資本利益率（ROA）とは、企業の総資本に対してどれだけの利益（リターン）が生み出されているかを示す経営指標で、主に、資本効率と収益性の内部分析や株式投資家が活用する指標になる。

 

総資本利益率（ROA）は、経営資源である総資産を如何に効率的に活用して利益に結びつけているかを示すので、企業の収益性と効率性を同時に示す経営指標である。

 

総資本利益率はROAと省略表記されるが、これは英語のReturn On Assets（リターン・オン・アセット）の頭文字が語源になっている。

 

ちなみに、総資本の額は総資産の額と等しいので、総資本利益率（ROA）と総資産利益率は実質的には同じものになる。

 

なお、総資本利益率（ROA）の派生用語として、総資本営業利益率（営業利益÷総資本×100）や総資本経常利益率（経常利益÷総資本×100）があるが、これらも総資本利益率（ROA）と同様、企業の総資本に対してどれだけの利益（リターン）が生み出されているかを判断するのに用いられる指標になる。

 

 

総資本利益率（ROA）の計算式

 

総資本利益率（ROA）の計算式は以下の通りになる。

 

 

例えば、総資本が20億円で当期純利益が1億円であれば、（1億円÷20億円×100）＝総資本利益率（ROA）5%になる。

 

自己資本（純資産）が20億円で当期純利益が0.5億円であれば、（0.5億円÷20億円×100）＝総資本利益率（ROA）2.5%になる。

 

因みに、当期純利益がマイナスの場合は、計算結果もマイナスになり、投資価値のない企業という判断が下される。

 

 

総資本利益率（ROA）の目安

 

総資本利益率（ROA）の目安は５%～10%が標準と云われている。

 

但し、中小企業など、元々の総資本が小さな会社は、標準値よりも目安が高くなる。また、業績悪化、或いは、不良資産や不良債権の処分に伴い総資本が減少した場合も、標準値よりも目安が高くなる。

 

なお、総資本利益率（ROA）がマイナスの場合は、赤字経営に陥っているということなので、早急に経営改善しなければならない。

 

また、総資本利益率（ROA）の目安は、総資本の規模や業種業態によって変わるので、定点観測で推移分析しながら、自社に合った適正目安を探るのがお薦めだ。

 

 

総資本利益率（ROA）の改善手法

 

総資本利益率（ROA）は、企業の総資本に対してどれだけの利益（リターン）が生み出されているかを示す指標なので、改善するには収益性の向上が欠かせない。

 

例えば、売上拡大一辺倒に走るのではなく、利益率改善、コスト削減、生産性改善など等、収益性に貢献する経営改善を推進すると、総資本利益率（ROA）の数値が改善される。

 

また、負債を起点とした投資効率を高める財務レバレッジの改善も有効な改善策になる。なお、収益性改善の具体的手法については、当サイト内の「会社が儲かる実践経営ノウハウ」を参考にしてほしい。

 

何れにしろ、売上拡大と高い財務レバレッジをキープしながら、最小コストで最大利益を生み出す経営基盤を確立することが、総資本利益率（ROA）の確かな改善手法になる。

 

 

総資本利益率（ROA）と自己資本利益率（ROE）の違い

 

総資本利益率（ROA）に似た指標に自己資本利益率（ROE）という指標がある。

 

自己資本利益率（ROE）の計算式は以下の通りになる。

 

 

自己資本利益率（ROE）は、分母が総資産ではなく、外部調達した負債等を除外した自己資本（純資産）になる。総資本利益率（ROA）とは異なり、負債が考慮されていないため、ROAとROEを併用しないと、負債リスク（倒産リスク）を見落とすこともあり得る。

 

例えば、ROEが高くても、ROAが低ければ、純資産が少なく、大きな負債を抱えている可能性が高いということが分かる。