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社員の採用コストと教育コストの費用対効果

社員の採用コストと教育コストの費用対効果

 

社員の採用コストと社員の教育コストを比べた場合、費用対効果が高いのはどちらか?

 

中小企業においては、社員の採用コストよりも教育コストの方が、圧倒的に費用対効果が高い。

 

なぜなら、中小企業が、有能な人材を採用しようと思ったら、いくらお金があっても足りないからだ。

 

有能な人材を採用するための募集コストや給与コストは、バカにならないし、有能になるほど採用コストが膨れ上がる。

 

また、有能な社員の貢献度は採用した後でないと判明しないというリスクも抱えている。

 

事実、多額のコストをかけて採用した有能な社員の能力を持て余してしまい、採用コストが殆ど回収できない、といったことは良くあることだ。

 

一方、社員の教育コストの費用対効果は、非常に高い。

 

なぜなら、社員が成長すれば、業績も伸びるからである。

 

じつは、組織力と業績は比例関係にある。従って、社員全体の能力が多少劣っていたとしても、社員教育で全体のレベルを底上げすることが出来れば、自然と業績が伸びる。

 

中小企業は、費用対効果の低い有能な社員採用にコストをかけず、費用対効果の高い社員教育にコストをかけた方が何倍もお得なのだ。

 

 

社員の採用コストと教育コストの使い方

 

中小企業の場合は、採用コストは必要最低限の範囲内でコントロールし、教育コストに多くを割いた方が良い。

 

但し、無理に教育コストをかける必要はない。無理のない範囲で教育コストをコントロールし、場合によっては教育コストゼロからスタートする手もある。

 

例えば、週一ミーティングに、「経営理念が具現化されているか?」、「会社の数字(実績と目標)を理解しているか?」、「顧客の声を経営に反映しているか?」、「現場の声を経営に反映しているか?」といった4つのテーマを週替わりで協議(共有)させるだけで、十分な社員教育の効果を得ることができる。

 

わずか4つのテーマではあるが、協議(共有)が深まるほど、会社の業績や置かれている立場、やるべき事や目指すべきことの理解が深まるので、社員の仕事のレベルが一段と上がる。

 

また、目標の設定、失敗の共有、情報の共有、などの取り組みも、教育コストゼロで社員の仕事のレベルを高める教育効果をもたらす。

 

社員教育は、外部セミナーや外部講師に頼るよりも、徹底して会社の現状を勉強させた方が、業績に貢献する教育効果が得られやすい。

 

多額の教育コストをかけているにも関わらず、業績がパッとしない中小企業は、社員教育の内容に問題があるのかも知れないので、一度、見直すことをおススメする。

 

なお、社員教育の効果が表れるまでの時間は結構かかるが、ひとたび社員のレベルと共に業績が上がってくると、さほどの採用コストをかけずとも、自然と有能な社員が集まる土壌が整ってくる。

 

採用にコストをかけるのではなく、教育にコストをかけることこそ、効果的に業績を上げつつ、有能な社員を獲得する賢い方法なのだ。

 

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