テレワークのデメリット・弊害|ICU活用に伴う生産性低下の対策

テレワークのデメリット・弊害|ICU活用に伴う生産性低下の対策

 

テレワークとは、遠隔を意味する「tele」と仕事を意味する「work」を組み合わせた造語である。

 

テレワークは、情報通信技術(ICT)を活用した場所や時間にとらわれない柔軟な働き方を推進し、企業活動や社会活動の生産性を上げるツールとして広く定着している。

 

この記事では、テレワークのデメリット・弊害、並びに、ICU活用に伴う生産性低下の対策について、詳しく解説する。

 

 

テレワークとは?

 

テレワークとは、遠隔を意味する「tele」と仕事を意味する「work」を組み合わせた造語で、情報通信技術(ICT=Information and Communication Technology)を活用した柔軟な働き方のことである。

 

テレワークを大きく分類すると、在宅勤務型テレワーク、場所を問わないモバイルワーク型テレワーク、サテライトオフィスを活用した施設利用型テレワークの3つに分けられる。

 

テレワークは、企業活動の生産性だけでなく、社会全体の生産性を上げるツールとして広く定着しており、その活用範囲も広がっている。

 

例えば、社会インフラとしての情報通信技術(ICT)が途上の時代は、妊娠・育児・介護などの理由や怪我や事故等による身体障害などにより、恒常的または一時的に通勤が困難な人がテレワークの対象になっていたが、ICTの発展と共に活用範囲が一段と広がった。

 

現在は、恒常的または一時的に通勤が困難な人に限らず、営業、SE、サポートサービスなどの顧客対応業務の人や企画、総務、人事、経理などの管理部門、研究、開発部門の人に至るまで、多くの職種の人がテレワークの対象になっている。

 

 

テレワークのデメリット・弊害

 

テレワークは、企業活動や社会活動の生産性を上げるツールではあるが、一方で、デメリット・弊害もある。

 

当然ながら、テレワーク従事者が抱えるデメリットを放置すれば、大きな負荷(ストレス)を生み出し、生産性悪化の火種を作りかねない。

 

テレワークの良くあるデメリット・弊害とICU活用に伴う生産性低下の対策について、順を追って解説する。

 

原則自己管理

テレワークのデメリットとして「原則自己管理」がある。業務スキルや管理能力が高い社員であれば自己管理に支障をきたさないが、そうした能力に乏しい社員や社会経験が少ない新人社員などは、自己管理に支障をきたす可能性がある。集中力が欠落する、業務の優先順位が分からない、成果を出す働き方ができない等の弊害は原則自己管理のデメリットといえる。こうしたデメリットを解消するには、指示・命令・放置ではなく、相談・共感・育成の土壌を整えることが効果的だ。

 

場所や設備がない

テレワークのデメリットとして「場所や設備がない」がある。特に、在宅勤務型テレワークの場合は、仕事部屋とICUインフラが必要になるが、都市部在住者や単身者にとっては困難を伴うケースがある。こうしたデメリットを解消するには、家賃補助の充実やICUインフラの費用補助などのサポートが効果的だ。

 

プライベートとの境界線

テレワークのデメリットとして「プライベートとの境界線」がある。特に、子供がいる家庭ではオンオフの切り替えが難しい。また、誰も見ていない状況下にあるので、一度、怠けると怠け癖がつく場合もある。こうしたデメリットを解消するには、モバイルワーク型テレワークや施設利用型テレワークの活用、或いは、出社勤務を交えた限定的テレワークの実践が効果的だ。

 

コミュニケーション不足

テレワークのデメリットとして「コミュニケーション不足」がある。事業は人なりの言葉通り、事業の結果は組織(人)の上に成り立つ。組織の生産性はコミュニケーションで決まるので、テレワークでコミュニケーションが分断されると、たちまち生産性が悪化する。こうしたデメリットを解消するには、ランチ会や雑談会、或いは、テレワーク上の同行営業などが効果的だ。

 

長時間労働

テレワークのデメリットとして「長時間労働」がある。テレワークは会社の監視下にない中で働くことになるので、就業時間のコントロールが自己管理になる。自己管理が甘くなれば長時間労働(サービス残業やながら残業等)を生み出し、労働実態と共に、真の生産性や原価が分からなくなる。こうしたデメリットを解消するには、就業時間前後のアナウンスや勤怠管理の厳格化が効果的だ。

 

セキュリティ問題

テレワークのデメリットとして「セキュリティ問題」がある。パソコンや通信環境上の脆弱性に起因するウイルス感染や情報流出のみならず、モバイルワーク型テレワークや施設利用型テレワーク時の情報漏洩(盗み見・画面スキャン・データコピー等)など、セキュリティリスクは多岐にわたる。こうしたデメリットを解消するには、定期的なセキュリティチェックを定着させて、万全なセキュリティ体制を構築するしかない。

 

ICTスキル不足

テレワークのデメリットとして「ICT(情報通信技術)スキルの不足」がある。特に、アナログ的な仕事が定着している人材や部署に関しては、テレワークが相当なストレスになり、仕事の生産性が著しく低下する。このようなデメリットを解消するには、ICTスキルの習得を目指した勉強会、或いは、ICTスキルが発揮できる職場作りが効果的だ。

 

運動不足

テレワークのデメリットとして「運動不足」がある。テレワークを実践するほど、通勤等の移動労力が無くなるので、必然的に運動不足に陥る。当然ながら、運動不足から体調不良を起こせば、労働生産性は著しく低下する。こうしたデメリットを解消するには、健康増進サポートの徹底が効果的だ。

 

コスト負担

テレワークのデメリットとして「コスト負担」がある。特に、在宅勤務型テレワークは電気代、通信費、施設利用費などのコストが自己負担になるので、通常勤務者との間に不公平感が生まれる。こうしたデメリットを解消するには、テレワーク補助等の福利厚生の充実が効果的だ。

 

 

テレワークのメリット

 

最期に、テレワークのメリットについて解説する。

 

テレワークの最大メリットは「時間・コスト・生産性」の3つが挙げられる。

 

テレワークによって浮いた移動時間は、すべて余剰時間に転換される。1日24時間という限られた時間の中で、このインパクト(影響)は計り知れない。浮いた時間は、仕事に費やす、自己研鑽に費やす、休養に費やすなど等、様々あるが、テレワークによる時間的メリットはじつに大きい。

 

テレワークによってオフィス利用が縮小すれば、自ずと、オフィス関連コストを下げることができる。都市部であれば大きなコストメリットがあり、浮いたコストを成長投資に振り向ければ、規模拡大のスピードも加速する。テレワークによるコストメリットはじつに大きい。

 

テレワークによって時間とコストが浮くと、その分、生産性が上がる。例えば、営業件数が上がり、業務コストが下がるので、獲得利益が一段と大きくなる。また、世界中のどこであっても一瞬で繋がることができるので、距離の障害が無くなり、営業範囲が飛躍的に拡大する。テレワークによる生産性向上メリットはじつに大きい。

 

今後、テレワークは働き方のスタンダートとして広く定着していくと思うが、テレワークで企業活動の生産性を更に高めるには、これらのメリットを最大化すると共に、前章で解説したテレワークのデメリットを解消することが大切になる。

 

(この記事は2020年8月に執筆掲載しました)

 

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